《Ｅｉｍｅｉ「みちしるべ」》

(3月15日→3月19日の週)

QUICK調査の3月5日時点の信用評価損率は▲10.21%(前週▲10.02%)。

3週連続で悪化。
3月5日時点の信用売り残は354億円増の8088億円。
2週ぶりに増加。
同信用買い残は98億円増の2兆9841億円。
3週連続の増加で2018年以来の高水準。
2兆円台は43週連続。
金額ベースでの信用倍率は3.69倍(前週は3.85)。
7週連続の3倍台。

3月5日時点の裁定売り残は432億円減の1兆2021億円。
(当限は9657億円)
3週ぶりに減少。
裁定買い残は5697億円増の1兆4111億円。
(当限は1兆3156億円)。
3週連続で増加。

今年の曜日別勝敗(3月12日まで)
↓
月曜6勝3敗
火曜6勝3敗
水曜6勝4敗
木曜5勝4敗
金曜3勝7敗

3月第1週の海外投資家動向。
現物417億円の買い越し(3週ぶりの買い越し)。
先物3063億円の売り越し(3週連続売り越し)。
合計2646億円の売り越し(3週連続の売り越し)。

裁定残の逆転。
3月5日時点の裁定売り残は432億円減の1兆2021億円。
(当限は9657億円)
同裁定買い残は5697億円増の1兆4111億円。
(当限は1兆3156億円)。
年初1月8日時点では売り残1兆3142億円、買い残4048億円だった。
買い残は昨年10月第1週が2兆100億円。
昨年5月第3週が2兆5707億円。
2017年4月第2週が811億円。
裁定買い残が売り残と逆転したのは2019年12月第2週以来。
ほぼ1年3か月ぶりだ。
1兆4000億円を超えたのは2019月第3週の1兆5388億円以来。
2019年9月第1週は2兆666億円だった。
2018年1月第1週が3兆4286億円。
ボトムは昨年6月第2週の2853億円。
これは・・・。
メジャーSQを控えての特殊事情なのだろうか。
あるいは、金利の上昇で裁定機会が可能になったのだろうか。
長期的な変化のしるしと考えたいところだ。


日経平均想定レンジ


下限29492円(25日線)―上限30941円(月足のプラス2σ水準)

3月期末権利配当分が約190円だからほぼ変わらずの水準。
落ち日前日の3月29日まで現物先物の大きな逆ザヤは続く。

ゴールドマン・サックスのリポートは「株式ファンドには大幅な買い越しが続いている」。
↓
実質金利が上昇している局面には株式ファンドに資金が流入する傾向がある。
過去10年で株式ファンドに最も有利な環境となったのは、実質金利とブレークイーブン・インフレ率がいずれも上昇している局面だった。
また、金利上昇局面には投資家全体の株式アロケーションも増加する傾向。
ゴールドマンが算出するセンチメント指数は株式ポジションは「極めて大幅に積み上がっている様子を示している。
ポジションの積み上がりは最近の急激な株価動向の悪化を招いた。
株式ポジションが膨らんでいる。
成長が加速している場合は、S&P50がその後2ヵ月間に平均2%上昇した。
米GDP成長率は2021年の1?3月の年率6%成長から4?6月は11%成長に加速すると予想。
今年は家計が株式市場最大の需要源になる。
米経済成長の加速は、過去30年間の家計による株式購入を牽引する最大の要因。

別件でワクチンについて。
英国とカナダでは3月にEUでは4月初めに接種が開始される予定。
米国でのワクチン出荷は、月初めの130万回から1日あたり190万回の投与量に加速。
3月には1日あたり平均250万回、4月には1日あたり300万回以上の投与量がさらに加速する。
人口の50%が最初の接種を受けるであろう月は、英国では4月。
米国では5月、カナダでは6月、EUは7月、オーストラリアでは7月。
日本では8月になると予想。

木曜日経朝刊「スクランブル」の見出しは「米金利高、恐れるべきか」。
↓
経験則では米金利上昇時こそ日本株は世界株をアウトパフォームしてきた。
過去の倍金利上昇時の日本株の平均下落率は6%程度。
20日程度で相場は底入れしてきた。
今回は米長期金利が1.5%を超えたのが2月25日。
株価調整率は6%となった。
日柄調整を考えても米長期金利上昇は日本株に追い風になろう。
一つ目の理由。
米長期金利の映し出す景気回復は日本株に有利に働く。
そして景気回復で企業のEPSの将来価値が増加するならば、割引率の問題は後退する。
つまり金利上昇と株価上昇の併存だ。
2つ目は米金利上昇にともなう円安は日本の輸出産業に追い風。

(兜町カタリスト 櫻井英明)