《Ｅｉｍｅｉ「みちしるべ」》

(4月11日→4月15日の週)

4月8日時点のQuick調査の信用評価損率は▲12.70%(前週▲11.94%)。
4月8日時点の信用売り残は578億円減の6619億円。
2週連続で減少。
同信用買い残は1170億円増の3兆740億円。
2週連続で増加。
信用倍率は4.64倍(前週4.11倍)。
2週連続で4倍台。
4月8日時点の裁定売り残は226億円減の2848億円。
5週ぶりに減少。
3月4日時点は42億円だった。
裁定買い残は2056億円減の8842億円。
2週連続で減少。
2月25日時点は4283億円だった。

4月第1週の週間海外投資家動向。
現物6857億円買い越し(2週連続で買い越し)。
先物697億円売り越し(2週連続で売り越し)。
合計6139億円買い越し(2週ぶりに買い越し)。
個人は現物2951億円、先物806億円の買い越し。
合計3757億円の買い越し。
信託銀行は現物4930億円売り越し。
先物166億円買い越し。
合計4764億円の買い越し。

3月第5週の週間海外投資家動向。
現物3603億円買い越し(6週ぶりに買い越し)。
先物1兆1944億円売り越し(4週ぶりに売り越し)。
合計8340億円売り越し(3週ぶりに売り越し)。
個人は現物915億円、先物553億円の買い越し。
合計1469億円の買い越し。
信託銀行は現物1787億円売り越し。
先物8380億円買い越し。
合計6592億円の買い越し。

今年の曜日別勝敗(4月15日まで)
↓
月曜6勝6敗
火曜8勝7敗
水曜8勝6敗
木曜7勝8敗
金曜7勝7敗

プロ野球の野村元監督は「勝ちに不思議の勝ちなし。負けに不思議の負けなし」。
結構有名な言葉。
株式市場だと「上げに不思議の上げあり。下げに不思議な下げなし」。
少しニュアンスが違いそう。
むしろ「上げに不思議の上げあり。下げに不思議な下げあり」だろうか。
ただ下げの要因はみなよく見つけている。
上げの要因はなかなかピッタリ説明されることは少ない。
だから昨日の上げは「不思議の上げ」。
一晩明けた結果は「NY株高のサキドリ」。
ストラテジストの馬渕氏と昨日話したら「FRBはサウンドへの反応が過剰だったと思っているようです。
少し方向性が軟化するかも知れません」。
説得力のある見方だった。

★日経平均想定レンジ

下限26087円(ボリンジャーのマイナス1σ)−上限28156円(200日線)

9日の日経朝刊では「NTTが高値、21年9カ月ぶり」の見出し。
背景はTOPIXの浮動株比率の見直し。
指数構成比率が高まる同社に買いが集まったという理解だ。
20年に4.9兆円を使ってドコモを完全子会社化したことも奏功。
利益は上がっている。
「量子関連、6G関連」と材料は満載。
でも「需給はすべてに優先する」の法則の方が強いような気がする。
プライム市場に残るために浮動株比率を高めるための売り出し等で下落している銘柄もある。

ウクライナ問題ですっかり影が薄くなったウィルス感染症対策政府分科会。
市場は一つのことしか考えれない、あるいはマスコミは一つのことだけに報道を集中する。
その好事例にも映る。
週末に開催されたその分科会。
「第7波の感染拡大」を予想しながらも「社会活動は制限すべきではない」。
あるいは「自発的な行動変容を信頼し、活動を制限すべきではない」。
国民を信頼しないほど分科会は高尚なのかという議論はさておいて。
「行動制限による抑え込みは難しい。
まんえん防止では抑え込みに疑問。
専門家主導で方向性を決めることは限界」。
2年も経ってようやく気が付いたのかという印象。
尾身会長は「社会の意見を反映し、ようやく分科会の中にもいろいろな意見がでてきた」。
高みの見物のようなコメントだが、ある意味で感染症ムラの専門家集団の敗北宣言にも聞こえる。
凋落までの時間はあまりかけてほしくないものだ。

国際通貨基金(IMF)の新たな調査。
↓
新型コロナの感染抑制に向け貿易相手国が厳格なロックダウン(都市封鎖)措置を導入。
2020年上半期に各国で財の輸入および国内総生産(GDP)の大幅な減少が見られた。
こうした減少は、最大限の効率化を目指して最適化されたバリューチェーンの脆弱性を明示。
各国政府による自国内への生産回帰の呼び掛けにつながっている。
世界的なバリューチェーンを解体することが答えではなく、多様性を高めることが耐性の改善につながる。
IMFが20年初に中国で実施されたようなロックダウン措置をシミュレーションした。
中間製品を大規模に供給している1カ国が労働供給を25%制限した場合、GDPは平均的に約0.8%減少。
多様化が進めば減少幅は約半分の0.4%に抑えられる。
複数国への影響がある場合でも供給元の多様化が進めばGDPの減少幅は5%程度に抑えられる。
一方、パンデミック初期の4カ月のようなほぼ世界的なロックダウンでは多様化が進められても下方リスクの分散はほとんど得られない。

ドイツの主要経済研究所は2022年の成長率見通しを4.8%→2.7%に下方修正の方向。
背景はウクライナ紛争、
消費者物価上昇率見通しは6%超。
前回見通し(21年10月)の2.5%から引き上げた。
一方、23年については成長率予想を1.9%→3.1%に上方修正。
インフレ率も3%をわずかに下回るとした。
ただ、ロシアからのエネルギー輸入が即時停止するなどの事態が起きた場合、独経済は2%以上縮小との見通し。

相場はリズムとハーモニー。
不協和音では下落。
和音が奏でられた場では上昇。
そんなイメージだ。
きっちりとそれぞれの銘柄がそれぞれのパートを務めることが肝要。
それが美しいメロディになる。
綺麗な罫線になる。
そうでないから不協和音になる。


(兜町カタリスト 櫻井英明)