《Ｅｉｍｅｉ「みちしるべ」》

(10月3日→10月7日の週)

9月22日時点のQuick調査の信用評価損率は▲10.56%(前週▲10.56%)。
2週連続で悪化。
9月22日時点の信用売り残は5億円増の8566億円。
3週連続で増加。
同信用買い残は117億円減の3兆1934億円。
2週ぶりに減少。
信用倍率は3.73倍(前週3.74倍)。
10週連続で3倍台。
9月22日時点の裁定売り残は603億円増の2454億円。
5週ぶりに増加。
同裁定買い残は41億円減の1兆4129億円。
3週ぶりに減少。
当限は売り残が610億円増の1974億円。
買い残が14億円減の1兆2306億円。
翌限以降は売り残が7億円減の480億円。
買い残が27億円減の1822億円。



9月第3週(9月20日─9月22日)の週間海外投資家動向。
現物1756億円売り越し(6週連続で売り越し)。
先物4998億円売り越し(2週連続で売り越し)。
合計6754億円売り越し(2週連続で売り越し)。
個人は現物2036億円買い越し。
先物880億円買い越し。
合計2916億円買い越し。
信託銀行は現物817億円売り越し(5週連続)。
先物3109億円買い越し。
合計2291億円の買い越し。

9月第2週の週間海外投資家動向。
現物670億円売り越し(5週連続で売り越し)。
先物2776億円売り越し(2週ぶりに売り越し)。
合計3447億円売り越し(2週ぶりに売り越し)。
個人は現物2784億円買い越し。
先物1459億円買い越し。
合計4243億円買い越し。
信託銀行は現物1194億円売り越し。
先物786億円買い越し。
合計1980億円の売り越し。

9月第1週の週間海外投資家動向。
現物213億円売り越し(4週連続で売り越し)。
先物1462億円買い越し(3週ぶりに買い越し)。
合計1248億円買い越し(3週ぶりに買い越し)。
個人は現物1090億円売り越し。
先物1246億円売り越し。
合計2337億円売り越し。
信託銀行は現物2650億円売り越し。
先物1016億円買い越し。
合計1634億円の売り越し。

今年の曜日別勝敗(9月30日まで)
↓
月曜17勝17敗
火曜21勝17敗
水曜18勝19敗
木曜21勝16敗
金曜19勝17敗

★日経平均想定レンジ

下限25650円(月足ボリンジャーのマイナス2σ)−上限27350円(200日線)

「カッコよい」と思うのが企業の会社説明書。
アルファベットとカタカナに彩られ美しい体裁のものが多い。
ただ、それで本当にその会社の内容が伝わるのだろうか。
そしてどこを向いた会社説明なのか。
これは昔からの疑問だ。
CAGRは「年間平均成長率」だしFYは「会計年度」。
そしてサブスクリプションは「チャリンチャリンビジネス」。
SEOは「検索エンジンからサイトに訪れる人を増やすこと」。
これだけでもわかりやすくなる。
しかも新規上場企業は、まず会社を知ってもらうことが重要だが余計にわかりにくいことが多い。
そもそも新規公開自体が矛盾を抱えている気がする。
上場前に機関投資家を回って説明。
上場後は1社ごとに面談を繰り返すシステム。
ここに海外投資家などが参入してくるとさらにありがたがる傾向。
取引の7割が海外投資家だし機関投資家の購入株数は多い。
この作業を否定はしない。
しかし、時価総額100億円にも満たない銘柄を機関投資家が買うかというとこれは疑問。
今現在ではなく、いずれ来る将来に備えてという行動にしかならない。
ただこれが習慣になってしまうから会社説明書も「カッコよく」なってしまう。
そして個人投資家はどこか遠い存在だ。
ここは矛盾だろう。
統合説明書にしてもやたらと「ESG」とが「SDGs」のオンパレ─ド。
個人投資家が知りたいのは何をしていてどんな業績でどこへ向かっているのか。
ここだろう。
でもこれを知ろうとしてもカッコよい言葉で彩られて本質がなかなか見えない。
体裁の良い資料を好むのは他人の資金をサラーリーマンチックに運用している機関投資家。
稟議を通すためには体裁が求められる。
しかし自分の大切な資金を個人投資家さんにとって必要なのは体裁ではなく中身。
これが理解されていないから説明書はますます立派になり体裁が良くなっていく。
上場インタビューの時には「やさしい言葉で語ってください」と良く言う。
先日ある企業のトップが「最近悩んでいます。当社の事業はそれこそアルファベットとカタカナ。
機関投資家を回ってきましたが、これで伝わっているのだろうかと」。
これは本音だろう。
上場直後に「すぐには買ってくれない」機関投資家を相手にし、一番買ってくれるはずの個人を向いていない傾向。
機関投資家と海外投資家が格好良いという担当者の思い込みも事態を難しくする。
「クレヨンで説明できる銘柄に投資する」。
伝説のファンドマネージャーのピーターリンチ氏の言葉は染みる。

株式相場の未来は過去の延長線上にあるのか。
あるいは現在から創造されるものなのか。
難しい命題だが、それこそCMソングのように「過去の足を超えて行け」であって欲しい。
過去に饒舌、未来に寡黙ではなく、過去は尊重、未来は創造だ。

SMBC日興証券のクオンツリポートは「社長年齢と経験年数も勘案して割高、割安判断を行うことが重要」。
社長の年齢は、役員の平均年齢や従業員平均年齢と同様に株価純資産倍率(PBR)や株主資本利益率(ROE)に対しては逆方向に効く。
株価パフォーマンスとは無関係であった。
ただ「一方で社長在任期間は逆にPBRやROEに対して順方向に効くことが分かった」と指摘。
社長の年齢と在任期間、およびその交差項を説明変数として採用したモデルでは
PBRとROEに対し、年齢は逆方向に、在任期間は順方向に効く傾向は維持されるとう。
交差項は逆方向に効くことが示されたという。
以下は社長年齢を勘案したモデルを用いて割安および割高と判断される銘柄リスト。

★社長年齢を勘案したモデルで割安な銘柄
コード 銘柄略称
8377 ほくほく
7240 NOK
9409 テレ朝HD
9401 TBSHD
5406 神戸鋼
9076 ｾｲﾉｰHD
4676 ﾌｼﾞHD
3863 日本紙
9107 川崎船
5214 日電硝
7180 九州FG
7167 めぶきFG
9101 郵 船
5101 浜ゴム
8418 山口FG
6141 DMG森精
7261 マツダ
5703 日軽金HD
1911 住友林
2768 双 日

☆社長年齢を勘案したモデルで割高な銘柄
コード 銘柄略称
4151 協和ｷﾘﾝ
4967 小林製薬
9007 小田急
3141 ｳｴﾙｼｱHD
4186 応化工
8766 東京海上
7518 ﾈｯﾄﾜﾝ
6951 日電子
4527 ロート
4681 ﾘｿﾞｰﾄﾄﾗｽ
9003 相鉄HD
4503 ｱｽﾃﾗｽ薬
9434 ｿﾌﾄﾊﾞﾝｸ
6370 栗田工
4922 コーセー
6406 ﾌｼﾞﾃｯｸ
9009 京 成
4091 日本酸素
9962 ミスミG
7476 アズワン

(兜町カタリスト 櫻井英明)