《Ｅｉｍｅｉ「みちしるべ」》




(7月3日→7月7日の週)

6月23日時点のQuick調査の信用評価損率は▲8.65%(前週▲7.34%)。
4週ぶりに悪化。
昨年12月23日が▲12.47%。
6月23時点の信用売り残は181億円減の1兆3億円。
3週ぶりに減少。
同信用買い残は2212億円増の3兆4688億円。
5週連続で増加。
2021年12月以来1年半ぶりの高水準。
信用倍率は3.47倍(前週3.19倍)。
6週連続で3倍台。
6月23日時点の裁定売り残は235億円減の732億円。
2週連続で減少。
同裁定買い残は1345億円増の1兆5123億円。
6週連続で増加。
当限は売り残が235億円減の732億円。
買い残が1347億円増の1兆4965億円。
翌限以降は売り残が0億円。
買い残が2億円減の158億円。

6月第3週(6月19日─6月23日)の週間海外投資家動向。
現物3604億円売り越し(13週ぶりに売り越し)。
先物535億円買い越し(2週ぶりに売り越し)。
合計3069億円売り越し(3週連続売り越し)。
個人は現物3446億円買い越し(2週ぶりに買い越し)。
先物453億円買い越し。
合計3900億円の買い越し。
3週ぶりに買い越し。
信託銀行は現物4074億円売り越し(13週連続で売り越し)。
先物1684億円買い越し。
合計2390億円売り越し(2週ぶりに売り越し)。

6月第2週(6月12日─6月16日)の週間海外投資家動向。
現物6414億円億円買い越し(12週連続で買い越し)。
12週累計買越額は6兆1756億円。
先物6625億円売り越し(2週ぶりに売り越し)。
合計210億円売り越し(12週ぶりに売り越し)。
個人は現物5777億円売り越し(2週連続)。
先物635億円買い越し。
合計5142億円の売り越し。
2週連続で売り越し。
信託銀行は現物4074億円売り越し(12週連続で売り越し)。
先物1684億円買い越し。
合計1863億円買い越し(11週ぶりに買い越し)。


今年の曜日別勝敗(6月29日まで)
↓
月曜16勝8敗
火曜18勝6敗
水曜14勝11敗(3連勝中)
木曜13勝11敗

★金曜18勝6敗(修正してください)

「四半期末のリバランスに警戒」
「ETFの分配金ねん出の売りに警戒」
「株主総会で自社株買いがはいりにくい」
「アメリカの景気が心配だ」
「中国経済こそ爆弾」
こういう声に「押し目」は買い消されてしまう。
しかし「押し目」は上昇基調での下落局面。
ここまで買えなかった人たちは「買いたい弱気」を唱えるもの。
だから「押し目は蜃気楼」と言われる。
押し目は待っていても株価が下がってくると蜃気楼のように向こうへ遠ざかるのだ。
そして「注意しましょう、警戒しましょう」の意味のない雑音に取り囲まれて、結局なにもできなくなる。
雑音は聞こえないようにする。
あるいは雑音に耳を傾けるのは時間の無駄。
そして感性を研ぎ澄まして、相場の声を聴くこと。
そこにリズムとハーモニーが感じられたら、それが正解と考えることが大切だろう。

★日経平均想定レンジ

下限32307円(6月26日安園)−上限34488円(週足ボリンジャーのプラス3σ水準)

米大統領選前年の6月のNASDAQ総合は強含む傾向があるという。
ただ7月以降11月にかけては横ばいの傾向が高いとも。
「6月は『ベストな8カ月間』の終わり。
7月がアノマリー的にはピークとなりやすい。
7月から10月は『最悪の4カ月間』と呼ばれている。
アノマリーと見るか、「今回は違う」と見るかで相場観は全く異なる。
大型株とグロース株が共存している東京市場というのはやや稀有な立場だが・・・。

トレーダーズ・アルマナックの指摘。
1950年以降のNYダウは7月に月間で平均上昇率が1.3%、
「サマーラリーに対する期待を高めそうだ」との声。
ただ実際はそれほど強くないため誇大広告には注意する必要があるとの言。
大統領選挙前の1950年以降の7月相場。
NYダウは上昇11回、下落が7回で勝率61.1%。
平均上昇率は1.0%。
NASDAQ総合指数は1971年以降で上昇7回、下落が6回で勝率53.8%。
平均上昇率は1.0%。
選挙前の7月相場はダウ、S&P500指数ともに7位、NASDAQとラッセル1000指数はともに9位。
「比較的上昇は見込めるものの、大幅高にはなりづらい経験則があるようだ」とのコメント。

「歴史は繰り返さない。
でも歴史は韻を踏む」。
マークトウェインの言葉。
市場展開にも該当する気がするがただ巧妙に時間軸が変わることもまたあるような。

GPIFの政策ポートフォリオにおける国内債券、外国債券、国内株式、外国株式の4資産のウエートはそれぞれ25%。
政策ベンチマークは国内債券がNOMURA-BPI(除くABS)、日本株が東証株価指数(TOPIX、配当込み)。
外国債券はFTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)。
外国株式はMSCI ACWI(除く日本、円ベース、配当込み)。
NOMURA?BPI(除くABS)の代替として野村BPI国債全体を用い、6月の各ベンチマークの騰落率推移を確認。
すると、6月中旬まではTOPIX(灰線)とMSCI ACWI(青線)といった株式のアウトパフォームが目立った。
ただ下旬になるとFTSE世界国債インデックス(黄線)の上昇が目立ち、株式を逆転した。

(兜町カタリスト 櫻井英明)