東証プライム市場（前引け)＝30円高と小幅反発、材料難で売り買い交錯
 
5日午前の日経平均株価は小幅に反発し、前引けは前週末比30円84銭（0.11%）高の2万7808円74銭だった。東証株価指数（TOPIX）は9．77ポイント安の1944．21と小幅続落。
 
きょう前場は前週末終値近辺で強弱観を対立させ、2万7000円台後半の狭いゾーンでもみ合う展開となった。前週末の米国株市場では、注目された11月の米雇用統計が市場コンセンサスを上回る強い内容となり、インフレ懸念からいったんは下値を探る展開となったが、その後は持ち直しNYダウは小幅ながら上昇した。ただし、外国為替市場では円高が急速に進んだことで、きょうの東京株式市場ではこれが輸出セクター中心に上値を重くする材料となっている。
中国・香港株や上海株が上昇したことも指数を支えた。ただ、足元の円高・ドル安進行に対する警戒感は強く、上値は重かった。
 
前週末の日経平均は448円安となったことで、主力銘柄を中心に押し目買いが入った。石油輸出国機構（OPEC）とロシアなど非加盟の主要産油国でつくる「OPECプラス」が協調減産を維持すると再確認したことや、ロシア産原油の輸出停止の思惑などから石油関連株も上昇した。
 
ただ、上値は重い。外国為替市場で前週末に円相場が一時1ドル=133円台後半まで円高・ドル安が進んだことで輸出企業の業績改善の期待が縮小しトヨタなどの輸出株には売りが出た。
 
市場からは「手掛かり材料に乏しい。円高が輸出関連の重しとなったが、指数面ではファーストリテがサポートした面が強い。同社の月次は悪いが、寒くなってきたことで冬場の売上回復が期待されているようだ。一方、上昇する中国・上海総合指数や香港ハンセン指数に対する反応は薄く、新規材料待ちのニュアンスだ」との声が聞かれた。

   
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆3438億円、売買高は5億4217万株だった。東証プライム市場の値上がり銘柄数は462と、全体の約25%だった。値下がりは1302、変わらずは72だった。
 
業種別株価指数（33業種）では鉄鋼、鉱業、空運業などが上昇。電気・ガス業、海運業、精密機器などは下落。
 
 
個別では、きょうも売買代金で群を抜くレーザーテックが堅調、大商いのファーストリテイリングも大幅高。エーザイ、日本製鉄、INPEX、安川電も値を上げた。ファナックが高く、資生堂も買われた。ハークスレイが値上がり率トップとなり、テモナは商いを伴い急伸。
 
半面、トヨタ自動車、スズキ、デンソーが冴えず、日本郵船、商船三井は売られた。オリンパス、日立製作所も下落した。BEENOSが急落、日本電波工業も大幅安。アインホールディングスの下げも目立つ。