東証プライム市場（前引け)＝反落239円安、一時2万8000円割れ　 9日午前の日経平均株価は反落し、前日比239円89銭（0.85%）安の2万8009円35銭で終えた。
前日の米国株市場で主要株価指数が高安まちまちの展開であったことから目先上昇一服感が台頭、利益確定売りが優勢となった。朝方は小幅安で始まったが、その後は次第に下げ幅を広げ、一時2万8000円台を割り込む場面もあった。日経平均寄与度の高い値がさ株の一角が大きく売られ全体相場を押し下げている。あすの米CPI発表を前に買い手控えムードが漂うほか、中国・上海株市場を除きアジア株市場が総じて軟調な値動きを示していることも、市場のセンチメントを冷やしている。
 
米エヌビディアが業績予想を下方修正したことで、主要な半導体銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が1.6%下落した。国内でも東エレクが市場予想を下回る決算を発表したことで、半導体関連銘柄の一角に売りが広がった。東エレクとアドテストの2銘柄で、日経平均を計168円押し下げた。
 
日経平均は8日に約4カ月ぶりの高値で取引を終えており、利益確定売りや戻り待ちの売りが出た。節目の2万8000円近辺では下値メドが意識され、下げ渋った。
 
東証株価指数（TOPIX）は反落した。午前終値は前日比14.17ポイント（0.73%）安の1937.24だった。
 
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆5718億円、売買高は5億8451万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1203と、全体の65%を占めた。値上がりは555、変わらずは79銘柄だった。
 
 
市場からは「不調決算が嫌気されている。欧米景気が減速・悪化する中、日本企業だけが無傷ではいられない。日経平均はほぼピーク水準まで戻ってきただけに、ここからは下ブレリスクが意識される。10日発表の米7月CPI（消費者物価指数）を受けて米国株が調整する可能性がある」との声が聞かれた。
 
業種別株価指数（33業種）は、ゴム製品、電気機器、輸送用機器などが下落。鉱業、海運業、石油・石炭製品などは上昇。
　
 
個別では東京エレクトロンが急落、2022年4〜6月期決算で3兆円を超える最終赤字を計上したソフトバンクグループ（SBG）の下げも目立つ。KDDIやソニーグループ、トヨタ、任天堂が軟調、メルカリも大きく下値を試す展開となっている。エンシュウが急落し値下がり率トップ、住友ゴム工業、日本製鋼所なども大幅安に売り込まれた。
 
半面、売買代金首位のレーザーテックが堅調、業績見通しの上方修正と自社株買いを発表したINPEXは上昇。出光興産や商船三井、日本郵船が買われた。三井松島ホールディングスも値を上げた。LITALICOがストップ高に買われ、デサント、トレンドマイクロも値を飛ばした。