東証プライム市場（前引け)＝128円安と反落　半導体関連に売り
 
7日午前の日経平均株価は反落し、前引けは前日比128円93銭（0.46%）安の2万7756円94銭だった。
 
前日の米国株市場でNYダウ、ナスダック総合株価指数ともに大きく下落したことを受け、日経平均も下値を試す展開を強いられた。米国ではFRBによる金融引き締めが長期化するとの思惑を背景にリセッション懸念が株価の重荷となっている。東京株式市場でもリスク回避ムードの強いなかで取引を開始したが、寄り後は下値抵抗力を発揮し、下げ幅は限定的なものにとどまっている。
外国為替市場で1ドル＝137円近辺の推移と円安方向に振れたことが輸出株中心に下支え材料となったほか、米株価指数先物が堅調な動きをみせていることで、過度な不安心理が後退している。
 
主な半導体関連株で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が2%を超える下落となったほか、主要な株価指数が軒並み大きく下落した。東京株式市場でも朝方から東エレクやアドテストといった値がさの半導体関連をはじめ、ハイテク株の一角に売りが目立った。
 
一方、売りが一巡した後は下げ幅を縮めた。市場では「日経平均が2万8000円を超えていた最近の局面で利益を確定し、現金を確保していた個人投資家が多く、下値で押し目買いを入れた」との声が聞かれた。
 
日足チャートでは引き続き75日移動平均線がサポートラインとして機能している形だ。米国株が連日で大きく下落したのに対して下落率が軽微にとどまっているのは、為替の円高進行が一服していることが大きいだろう。先週末には一時1ドル＝133円台を付ける場面があったが、本日は137円程度まで戻している。

   
東証株価指数（TOPIX）は続伸した。午前の終値は2.30ポイント（0.12%）高の1952.52だった。
 
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆2879億円、売買高は4億9702万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は537と、全体の3割にとどまった。値上がりは1214銘柄、変わらずは84銘柄だった。
 
業種別株価指数（33業種）は鉱業、電気機器などが下落した。上昇は非鉄金属、電気・ガス業、銀行業、空運業など。
 
個別ではレーザーテックが安く、東京エレクトロン、アドバンテスト、太陽誘電、スクリンなども値を下げた。ファーストリテイリングの下げも目立つ。シャープ、TDK、メルカリが売られ、INPEXも軟調。テモナが大幅安、新光電気工業なども大きく下値を探る展開となった。
 
半面、ダブル・スコープが商いを伴い急伸、大阪チタニウムテクノロジーズなども買われた。三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループなどもしっかり。大成建、東電HD、三越伊勢丹、資生堂も高い。SMNが値上がり率トップに買われ、ジェイテックコーポレーションが大幅高で東リも物色人気だった。