ビッグイベントが地域経済に与える効果

来年のＮＨＫ大河ドラマ「いだてん大河ドラマ館（玉名市）」、熊本県出身のマラソン選手、金栗四三が主人公でスタートされる。

熊本県内に及ぼす経済効果について、日銀熊本支店は観光客の宿泊や買い物などで102億円にのぼると試算をまとめている。
試算は、来年1年間に県内を訪れる観光客が128万人増加するという見込みを元にしている。（県内の経済波及効果は間接的なものも含めている。）

上記試算額のうち、「日本マラソンの父　金栗四三ミュージアム（和水町）」の来訪（目標入館数 42 万人）による経済効果は、34 億円程度と考えられている。 では、今年の大河ドラマ「西郷どん」の試算は、307億円（日銀鹿児島支店）。
17年の「おんな城主　直虎」の試算は179億円（日銀静岡支店）。
16年の「真田丸」は200億円（日銀長野・松本支店）。
これらと比べるとちょっと少ない。 2019年には、「ラグビーワールドカップ2019日本大会」が9月20日に開幕する。
公益財団法人ラグビーワールドカップ2019組織委員会は、新日本有限責任監査法人の協力のもと「ラグビーワールドカップ2019日本大会」において期待される日本国内への経済効果を分析し、レポートをまとめた。
大会開催における経済波及効果は4,372億円（29.7億ポンド）と予測されると発表している。

2020年「五輪という大きなテーマ。経済効果は全国に広がるだろう」という期待の声もある。
東京都では、2020年東京五輪・パラリンピックが全国に及ぼす経済効果を発表した。大会招致が決まった13年から大会10年後の30年までの18年間で約32兆3千億円と試算。全国の雇用増加数は約194万人と見積もっている。

経済効果の約32兆円は、13年から20年までの8年間で約21兆円、21年から30年までの10年間で約11兆円と見込む。うち都内が約20兆4千億円と約6割を占めるが、観光需要の拡大などに伴い、都外の地域にも約11兆9千億円の経済効果をもたらすと試算している。

展示会やコンサートなどのイベントは、会場の設営から多くの参加者を混乱なくさばくノウハウなど、運営には専門の技能が必要となる。日本は大規模な動員が行われるイベントが年間を通して多数行われるイベント大国でもあり、こうしたイベントの設営や運営を専門に行う企業がいくつか上場している。

銘柄名	証券コード	市場
博展	2173	東証ジャスダック
学情	2301	東証1部
スタジオアリス	2305	東証1部
ヒビノ	2469	東証ジャスダック
エスエルディー	3223	東証JQS
ティーケーピー	3479	マザーズ
ほぼ日	3560	東証ジャスダック
イグニス	3689	マザーズ
ＵＵＵＭ	3990	マザーズ
ＳＫＩＹＡＫＩ	3995	マザーズ
レイ	4317	東証ジャスダック
TOW	4767	東証1部
東映アニメーション	4816	東証ジャスダック
日宣	6543	東証JQS
ＩＭＡＧＩＣＡ ＧＲＯＵＰ	6879	東証1部
アクセスグループHD	7042	東証ジャスダック
エスケイジャパン	7608	東証1部
壽屋	7809	東証ジャスダック
乃村工藝社	9716	東証1部
丹青社	9743	東証1部