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2016年09月2週
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09月2週
【推移】

5日(月):
週末のNY株式市場は上昇。週間ベースではNYダウとS&Pがともに0.5%上昇。NASDAQが0.6%上昇。8月の米雇用統計は市場予想の18万人増加に対して15.1万人増で着地。前月は27.5万人増に上方修正(速報値25.6万人増)された。失業率は4.9%で前月と変わらず。平均時給は前月比0.1%増の25.73ドル。伸び率は前月(0.3%増)を下回った。週平均労働時間は6分減って34.3時間と、2014年以来の低水準。減少は半年ぶり。もっとも雇用統計は労働市場の着実な伸びを示して通過。

ただ金融当局が利上げを迫られるほど強い内容でもなく9月利上げ観測が後退。9月の利上げ確率は一時20%にまで低下した。「利上げに説得力のある内容にはなっていない」という声も聞こえる。株式市場に程よい景気指数となった印象。7月の製造業受注は前月比1.9%増で3カ月ぶりにプラス。昨年10月以来9カ月ぶりの大幅な伸びとなった。
5日月曜のレイバーデー休場の3連休控えで休場で商いはさほど盛り上がらなかった印象。NYはレイバーデー明けから本格的な秋相場に突入する。週末の東京株式市場はISM製造業景況指数の落ち込みや雇用統計待ちでの小動き。もっとも日足は陽線が5本続く5陽連で底堅い展開。

先週はイエレンFRB議長やフィッシャー副議長の発言で米国の早期利上げが意識された円安トレンド。商いこそ盛り上がりに欠けたものの節目の17000円に迫った。日経平均は週間では564円上昇。週足は3週ぶりの陽線となった。
米雇用統計もつつがなく通過。225先物は17100円台まで乗せてきた。こうなると期待するのは上値を追う動き。25日線=人気線16612円からは2%程度のプラスかい離。ただ今年一度も上抜かなかった200日線は17047円。ようやくこれを終値で上回れそうな気配となってきた。200日線=景気線はまだ下向きとはいえこれを上抜ける意味は結構大きい。もろもろの節を取り払って長い雌伏の時間を取り戻せる可能性は出てきたと言えよう。
あとは週末のメジャーSQに向けてのバトルの週となろうか。
日経平均株価は111円高の17037円と3日続伸。日銀の黒田総裁は東京都内で講演。9月の金融政策決定会合でまとめる「総括的な検証」について、「2%の早期実現のために行うので、緩和の縮小という方向の議論ではない」と語ったがドル円はむしろ103円台前半まで上昇。余計な講演となった。
東証1部の売買代金は1兆7400億円と低調。NY市場の3連休も響いた格好。ファーストリテ、ソニー、みずほ、東芝、が上昇。任天堂、村田、トヨタ、GMOが下落。


6日(火):
日経平均は抵抗となっていた17000円を抜けた。終値17037円はかすかに200日線(17034円)を抜けた。因縁の17000円台回復となった。下は5日線(16900円)や週足一目均衡表の雲下限(16912円)がサポート。上は5月31日の17251円を抜けるかというのがポイント。そして荒れるSQ週。SQ前に株価は動く傾向。特に金曜のSQに向けての3日間は動きやすいというのがアノマリー。
裁定取引についての興味深いコメント。裁定取引のためのポジションを建てたり解消したりしようとする動きは実際の株価の動きとは原則として無関係なもの。先物と現物の価格差だけを見ているために、実際の価格の騰落を対象とした取引とは全く違ったものになる可能性がある」。この点は意外と見落とされているかも知れない。
1976年以降の勝率ランキングで見てみると上昇確率のベストは2月25日(80%)。2位が3月15日(79%)、3位12月26日(77%)。4位10月20日(76%)、5位5月4日(75%)。上昇確率が高いことを特異日と言っても良かろう。

一方、上昇確率が低い日はワーストが11月7日(17%)。2位が7月18日、12月23日の27%。3位が2月5日の31%、4位が6月6日、7月22日、9月4日、6日、11月1日の33%。5位が2月3日の34%。因みに9月6日は下落ワースト4位。

逆に「レイバーデー明け火曜日のNYダウ過去3年連続上昇。過去7年間でレイバーデー明けの週は、前週比6勝1敗。その翌週までも6勝1敗」とのアノマリー。
昨日日高値17150円はボリンジャーのプラス2σ(17150円)で抑えられた。25日線(16649円)からのかい離はプラス2.44%。ただ75日線(16367円)からはプラス4.36%で第一次限界でもあった。200日線(17021円)はかろうじて上回ったところ。RCIの90%台が少し邪魔だがカラ売り比率は34%台まで低下。

松井証券信用評価損益率速報で売り方はマイナス9.554%。買い方はマイナス10.414%。もう少しで逆転できる水準まで来ている。その「もう少し」が見果てぬ夢に終わるのかどうかの正念場だろう。気になるのは10年国債利回りの上昇。前日は一時マイナス0.01%まであった。30年債の入札控えという理由はあったが、どうも債券売りの気配が感じられる。
日経平均は44円高と小幅な上昇。しかし東証1部の値上がり銘柄数は1561。月曜は111円高だったが値上がり銘柄は1098。値上がりが1500銘柄以上だったのは8月29日の1540銘柄以来。「今年最低商いになるかもしれない」と前場には言われたが後場は1兆円の商いで盛り返し。東証1部の売買代金は1兆6249億円と今年7番目に低い水準だった。「今年最低だったのは5月30日の1兆5604億株。
翌日の日経平均は166円高。しかし売買代金の少ないトップ10の翌日はマイナスの方が多い」という指摘もある。もっとも日経平均の安値は17022円で200日線(17021円)を割らなかったことは強さの証拠だろう。ただ米利上げ機運の後退を背景に為替は円高トレンド。パブロフの犬のように経済指標やイベントに反応するFX取引のあおりを食ったという印象。
日経平均株価は44円高の17081円と小幅に続伸。200日移動平均線は上回っており、基本は強気継続の印象。東証1部の時価総額は6月8日以来約3カ月ぶりに500兆円台を回復した。JPX日経インデックス400は7日続伸。TOPIXも5日続伸。東証1部の売買代金は1兆6249億円と米レイバーデー休場の影響もあり低調。KDDI、日水、ディスコが上昇。一方でトヨタ、ソフトバンク、国際帝石が下落。

7日(水):
レイバーデーの3連休明けのNY株式は小幅続伸。連休明け高のアノマリーは4年連続となった。通貨マフィアたちのうごめきという訳ではなかろうが発言を曲解したがる傾向もでてきた。月曜は日銀の黒田総裁の講演。「総括的な検証について市場の一部で言われているような緩和の縮小という方向の議論ではない。量、質、金利の各次元での拡大はまだ十分可能だ。それ以外のアイデアも議論から外すべきではない」。それでもドル円は円高トレンド。まさに余計な講演だった。

昨日は浜田宏一内閣官房参与。上田ハーローのウェブセミナーに登場した。「日本銀行が開く金融政策決定会合について。米国時間21日に公表されるFOMCの決定前に追加緩和を行うことは差し控えた方がよい。日銀が行動を起こしても、米連銀の決定次第で為替相場がより大きな影響を受ける可能性が高い。日銀はFOMCの決定を待つべきだ」。
今年に入って為替相場の円高が進行したことについて強い懸念を示した上で、日本の当局は一段の円高を食い止めるため、何らかのアクションに踏み切るのが望ましいとの考えを示した。それでも円安トレンドは止まり円高トレンド。「静かにしていたら」というのが本音。
日経平均の入れ替えが発表された。以下は大和のレポート。新規採用銘柄は楽天(4755)。除外銘柄は日本曹達(4041)となった。銘柄数の過剰感が強い素材セクターから、絶対除外基準に該当すると推定された日本曹達が除外となった。そして、銘柄数の不足感の強い消費セクターから、絶対採用基準に該当すると推定された楽天が採用。
大和証券クオンツチームでは、日経平均パッシブ連動資産は銘柄ごとに約2200万株弱。(みなし額面50円換算)と推計している。パッシブ連動資産のリバランスによる買入インパクトは、楽天が約4.41日と推定される。実際の入替えは10月3日に日本曹達が除外、楽天が採用となる。理論的には9月30日の終値ベースでパッシブ連動資産のリバランスに伴う売買インパクトが見込まれる。因みに株数ベースでは2164万株のインパクト。

日経平均株価は69円高の17012円と3日ぶりに反落。円相場の急伸で輸出採算の改善期待が後退し、トヨタやパナソニックなど主力株に売りが優勢になった。日銀のETF買い対する思惑もあり17000円台を維持。200日線をキープした。
東証1部の売買代金は2兆1267億円と1週間ぶりに2兆円超え。任天堂、楽天、リクルート、東電HD、ソニー、KDDIが上昇。三菱UFJ、ソフトバンク、ファストリ、カカクコム、第一生命、ユニファミマが下落。


8日(木):
7日の米株式相場は小動き。NASDAQ総合指数は連日終値ベースで史上最高値を更新した。FRBの利上げ動向に一喜一憂は変わらず。ただ8月の米雇用統計やサービス部門指標の伸びも低調だったことから利上げが行われないとの見方は拡大。「過去1週間に発表された経済データは低調だった。9月の利上げについてはやや過度に期待された部分があったが、現在では1カ月前の状況に戻った形。年内に一度でも利上げがあるのだろうかといった疑問が広がっている」という声が聞かれる。ゴールドマンはFRBの9月利上げ確率を先週の55%から40%に引き下げ。

珍しく登場した米労働省発表の米求人労働移動調査では求人件数(季節調整済)は587.1万件。前月比22.8万8000件増加。2000年12月の統計開始以降で最高となった。また求人率も3.9%と前月の3.8%から上昇。都合の良い統計はいつでも登場する傾向にある。最近はほとんど見向きされなくなったベージュブック(地区連銀報告)。「米経済は7、8月に緩慢なペースで拡大。労働市場は力強かったものの、賃金や物価にそれほど大きな上向きの圧力はかからなかった」という玉虫色。「8月雇用統計はそこそこながら手放しでは喜べない内容。
夏休みから職場に戻った市場関係者にとっては低金利環境が長引くとのメッセージ」という指摘が正しそうだ。9月21日までFRBの姿勢を見守る動きは続こう。
新製品アイフォン7はさして変わり映えがしない印象だがアップルは上昇。フェイスブックは上場来高値を更新した。 一方、自然・有機食品小売のスプラウツ・ファーマーズ・マーケットの業績見通しが市場予想を下回った。これを背景に食品や小売り銘柄が軟調展開。売り上げ好転予想を示したデルタやサウスウエスト航空などの上昇などもありダウ輸送株指数は3ケタの上昇。先行きの景気占いとしては悪くない動きだった。

日経平均の25日線からのかい離はプラス2%。騰落レシオは105.6%と上昇。松井証券信用評価損益率速報で売りはマイナス9.835%。買い方はマイナス10.074%と接近。Quick調査の9月2日現在の信用評価損率は3週ぶりに改善しマイナス13.83%。空売り比率も35.4%と40%割れ継続。裁定買い残は834億円だけ増加し6915億円。メジャーSQで騒ぐ程の積み上がりではなかろう。一方、裁定売り残高は3週ぶりに減少。前週比1558億円減の4251億円。「SQに向けて高ければその後も高い」のアノマリーに登場して欲しい局面。マザーズ指数やJASDAQ平均の8連騰は強さの裏返しと見たい。

日経1面ではとってつけたように「フィンテックへ投資急増、世界で2.4兆円」の見出し。IoTやAI、フィンテックなどの政策を重く評価する局面だろう。「ドル建て日経平均が高値。利益確定の売りが出やすい」という指摘もあるが、あまり信用したくない解釈。昨日の日銀はETFを733億円買い入れた。前回の1日あたりの買い入れ規模707億円から増額。1日あたりの規模を増やした8月4日以降、10日、25日、26日に次いで5回目の買い入れ。買い入れ回数が少なければ増額することが明確になったと考えたい。
日経平均株価は53円安の16958円と続落。東証一部の売買代金は2兆1925億円。任天堂、サノヤス、コマツが上昇。ソフトバンク、楽天、ソニーが下落。


9日(金):
「日本株の、延々円と切れぬ縁」とメリルのレポート。ドル円は115〜120円の水準を回復予想。投機筋による円買いと実需のドル売りヘッジで円安マグマは徐々に鬱積。この円安マグマは、「タカ派的連銀と強い米国マクロ」という組み合わせ。そして原油高が予想される2017年に解き放たれ日本株も長期上昇トレンドを取り戻すだろう。
日経平均株価は2万円を回復。2017年末までに現在の水準から2割のアップサイドが存在する。
その論拠。(1)最重要要因として、円安再開。(2)リフレ政策への回帰。(3)ポートフォリオ・リバランスの進展。(4)日本株に対する過度の悲観の是正。(5)強気な長期チャート。リスクは米国大統領選後の米国通貨政策の変更と円金利の秩序を伴わない上昇。高齢化や公的債務の積み上がり等、日本経済は構造的問題を抱えている。2012年を起点とする日本株の強気相場は終わっていない。2016年は日本株上昇のマグマが鬱積する一年。
日経平均株価は6円高の16965円と反発。一時マイナス圏もあったがプラスに切り返した。SQ値17011円は終値で上回れなかった。任天堂、KDDIが上昇。アステラス、トヨタが下落。


(2) 欧米動向

雇用統計の弱さが利上げ観測後退につながった。
ただし8月分の雇用統計は2011年以降の5年間で見てみると事前予想に比べて4.9万人程度の下振れ。
今回も同様だ。一方翌月には平均7.1万人上方修正されている。
今回も7万人程度の除法修正があるとすれば22万人台。
7月の27.5万人増や6月の27.1万人増と変らない水準となる。
昨年12月の利上げの時の過去3か月平均は21.8万人増だったから特に問題はないという指摘もある。
ただ8月のISM非製造業部門総合指数は51.4と7月の55.5から低下。
市場予想の55.0を大きく下回って着地。
前月比の下落幅は金融危機で世界経済が混乱していた2008年11月以来6年半ぶりの大きさだった。
これを受けてドル円は1%超下落し102.05円まで上昇。
「想定を下回る伸びとなった8月雇用統計も合わせ、
米利上げ予想は9月どころか12月も低下した」という声が聞かれる。
一方で「本当に懸念が強まるには弱さが数カ月続く必要があるだろう。
非製造業部門はこれまでかなり順調だ」ともされている。
高値圏で経済指標に一喜一憂という状況だろう。

(3)アジア・新興国動向

安倍さんは中国杭州でG20に出席。
還暦過ぎてた元気さが目立ってきた。
ロシアでは対中国けん制コメント。
G20でも中国けん制コメント。
中国の零落を見越したようなアジアの地政学的行動は、いずれ東京市場の強さにつながるに違いない。

週間上位1位香港週間騰落率3.58%、2位シンガポール2.48%、3位台湾1.97%、
4位ロシア1.86%、8位日本0.24%。
下位25位タイマイナス5.01%、24位フィリピンマイナス2.89%、23位メキシコマイナス2.78%、
22位ブラジルマイナス2.71%、21位米国マイナス2.20%。


【展望】

スケジュールを見てみると・・・

12日(月):機械受注、企業物価指数、シンガポール・マレーシア・インドネシア・トルコ休場
13日(火):法人企業景気予測調査、首都圏マンション販売、米財政収支、中国鉱工業生産・小売売上高、国連総会(〜20日、NY)
14日(水):米輸入物価指数、韓国休場、英国失業率
15日(木):東京ゲームショー(〜18日)、米小売売上高、生産者物価、経常収支、鉱工業生産、フィラデルフィア連銀製造業景況感、NY連銀製造業、中秋節で中国休場
16日(金):米消費者物価、英国を除くEU首脳会議(スロバキア)、香港・マレーシア、メキシコ休場

最近見つけた興味深いアノマリー。
「英会話教室の受講者が多いと株価は下がる」。
「アイドルが流行しているときは景気が低迷。
アイドル人気が下火になると景気がよい」。
「六本木ヒルズに本社があると会社の成長がストップする」。
「IRの代表挨拶で社長が腕組みで映っている写真がアップしてある企業は業績が悪化」。
ヒルズと社長の写真はもう10年以上言っていること。
特にヒルズは中国の奇門遁甲から教えてもらった。
社長のアップ写真広告が日経に掲載されると株価は天井というのは経験則だった。

日経ヴェリタスでは「新銘柄選別のススメ」。
つまり「森より木」の時代がまた来るということ。
いくつかのキーワードが登場している。
「逆転の発想で他社との差別化」。
「どんな環境でも利益を積み上げる変化対応力」
「経営資源を分散させない集中力」。
「価格競争に巻き込まれない市場支配力」
「株主の期待に応え、高い権限原資を生む還元力」。
具体的には・・・。
「還元力、支配力」ではROEとフリーキャッシュフロー重視。
「変化対応力」では「次」を読む姿勢を重視。
「オンリーワン」の強み持つ企業。
数字に表れない「非財務情報」重視。

「過去20年で株価5倍以上」企業の共通項は集中力=強いオーナー。
時価総額3000億円以上の上場企業で過去20年間の株価5倍企業は23社。
共通項は「集中力」、「オーナー系」、「M&A巧者」。
20年間で株価5倍以上になった企業。

ファーストリテイリング(9983)株価45倍
日本電産(6594)22倍 
シスメックス(6869)21倍
ニトリ(9843)20倍
大東建託(1878)11倍 
久光製薬(4530)9.7倍
キーエンス(6861)9.3倍
ユニ・チャーム(8113)9倍

東京ゲームショー目前。
ソニー傘下のソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)は「PS4」の新型2機種を発表。
一つは4K解像度とHDR(ハイ・ダイナミック・レンジ)に対応した高画質の「PS4プロ」。
11月10日に発売され、価格は399ドル。
PS4プロは、日米で10月13日に発売する仮想現実(VR)端末「PSVR」にも対応している。
もう一つは現行のPS4を薄型・軽量化し消費電力を低減させたモデル。
9月15日に発売し、価格は299ドル。
PS4は2013年の発売以来、累計販売が4000万台以上。
マイクロソフトの「Xbox」や任天堂の「WiiU」の販売台数を大きく上回っている。
その任天堂はアイフォン7の発表会場でアイフォン用ゲーム「スーパーマリオラン」を発表。
AIやロボットの台頭で空いた時間はゲームで遊ぶツールとなろうか。

(兜町カタリスト 櫻井英明)


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