《Ｅｉｍｅｉ「みちしるべ」》

《Ｅｉｍｅｉ「みちしるべ」》（３月１日→３月８日の週)

２月２２日時点のＱｕｉｃｋ調査の信用評価損率は▲４．７７％（前週▲５．５７％）。
５週連続で好転。
２月２２日時点の信用売り残は３９９億円増の１兆６１４億円。４週連続で増加。
同信用買い残は６５８億円増の４兆００５０億円。２週ぶりに増加。
信用倍率は３．７７倍（前週３．８６倍）。２週連続で３倍台。
２月２２日時点の裁定売り残は０．０４億円増の３８０億円。３週ぶりに微増。
裁定買い残は３３８７億円増の１兆９５９８億円。４週連続で増加。
当限は売り残が０．０４億円増の３８０億円。
買い残が３３８７億円増の１兆９５９８億円。
翌限以降は売り残が０億円。買い残が０億円。

２月第３週（２月１９日─２月２２）の週間海外投資家動向。
現物７８６億円売り越し（８週ぶりに売り越し）。
先物７１９億円買い越し（２週ぶりに買い越し）。
合計６６億円売り越し（３週ぶりに売り越し）。
個人は現物９１８億円売り越し（２週連続で売り越し）。
先物１５０億円売り越し（２週連続で越し）。
合計１０６９億円売り越し（２週連続で売り越し）。
信託銀行は現物２２３５億円売り越し（７週連続で売り越し）。
先物１１４６億円買い越し（２週連続で買い越し）。
合計１０８９億円売り越し（７週連続で売り越し）。

２月第２週（２月１３日─２月１６日）の週間海外投資家動向。
現物３０１３億円買い越し（７週連続で買い越し）。
先物１８７８億円売り越し（２週ぶりに売り越し）。
合計１１３５億円買い越し（２週連続で買い越し）。
個人は現物３１６４億円売り越し（４週ぶりに売り越し）。
先物１６６７億円買い越し（３週ぶりに買い越し）。
合計１４９７億円売り越し（４週ぶりに売り越し）。
信託銀行は現物４５５４億円売り越し（６週連続で売り越し）。
先物２８１２億円買い越し（３週ぶりに買い越し）。
合計１７４１億円売り越し（６週連続で売り越し）。

今年の曜日別勝敗（３月１日まで）
↓
月曜５勝１敗
火曜４勝４敗
水曜２勝６敗
木曜５勝４敗
金曜７勝１敗

日経平均は過去最高値を更新。
登場してきたような印象なのは「上がらない理由を見つけたがる人たち」。
長年培われた弱気の虫が「株高は警戒すべき」という心理となっているのだろうか。
アレコレと数字を持ち出して「まだ上がるかも知れないが数値は危険水域」という論調だ。
過去の延長線からすると、確かに高値圏。
２５日線からの乖離は５％を超え、２００日線からのかい離も２０％近い。
しかし、過去はリーマンショックの時はマイナス４４％。
アベノミクススタートの２０１３年５月２３日にはプラス４５％。これが極限値だった。
「日経平均が１万円を割れていた時や１万円台前半の時の数字など当てにならない」という声もある。とはいえ、２５日線から５％かい離は警戒という経験則は日経平均が１０００円を割れていた時からの経験則。
都合の良い数字は持ち出し、都合の悪い数字は見えないフリ。
これが実は市場における「フエイクニュース」の源泉にもなる。
ドル建手の日経平均なんてほとんど海外では気にしないだろうに、さもたいそうに取り上げる向きもある。
ＮＹの投資家の日本株選考なんてほとんど考えられない。
なぜならば、海外地域別で北米からの比率は７％程度。
８０％近い欧州と比較すればあまりにも小さい。
でも市場はＮＹを気にして、欧州に関する議論は少ない。
日本にくるマネーはオイルを含めてロンドン経由というのが現実だ。
株高が気に食わないのか、本当に危険だというのか、あるいは「免罪符的な弱気」に慣れてしまったのか。
素直になれない市場心理が交錯して株価は形成されていく。
相場は素直に受け入れ、単純に推論することは必要だろう。
斜に構えたポーズでの免罪符など聞きたくはないものだ。

★日経平均想定レンジ
下限３９２５４円（３月月足陽線基準）―上限４１５１４円（週足のプラス３σ水準）

相場のアノマリー分析に詳しいトレーダーズ・アルマナックの指摘。
３月は比較的強い経験則があるものの、大統領選挙イヤーに限ればそれほど強くないという。
1950年以降、ダウは上昇11回、下落が７回。
平均騰落率はプラス0.2％だった。
2020年のコロナ禍でマイナス13.74％となったのが響いた格好。
12カ月間の平均パフォーマンスは７位。
ナスダック総合指数は上昇７回、下落が６回。
平均騰落率はマイナス1.6％。

ＵＢSのレポートは「ＣＴＡ（商品投資顧問）のポジションニングについて同社のモデルを用いた分析」。
「ＣＴＡはエヌビディアの決算発表後の上昇に鈍感ではなかった」と指摘。
ＣＴＡはこの２週間でさらに１５０?２００億ドル相当のグローバル株式を追加取得。
今後２週間程度の間、「特に北米の指数で多少の利食いがあると予想している」との見解。
また金利に関しては、ＣＴＡはこの２週間で、債券売却プログラムを加速させたと分析。
「すべての地域が負の影響を受けており、特に流出の半分が発生した米国は負の影響を受けた。
その結果、ＣＴＡは先週半ばにネットロングからネットショートに切り替わった」と説明。

(兜町カタリスト 櫻井英明)