日本の株式市場には様々なプレーヤーが存在します。
その中でも株式市場に大きな影響を与えているのが、売買代金の約６割を占める外国人投資家です。
東京証券取引所（東証）が定期的に公表している「投資部門別売買動向」を見ると、そうした投資家たちの動きを把握することができます。
 
「投資部門別売買動向」とは？
 
東京証券取引所が、個人・外国人・金融機関など、投資家ごとの売買動向をまとめたものです。週間・月間・年間で集計を行っており、週間のものについては、原則翌週第4営業日に公表されています。対象は東証・名証の他、マザーズ、JASDAQなどの新興市場も含まれます。
 
主に次のような項目に分かれています。
 
・投資信託
・事業法人
・金融機関（生損保・銀行・信託銀行）
・個人（現金・信用）
・外国人投資家
 
日本株の売買シェアのおよそ6割〜7割を外国人投資家が占めています。
株式市場に最も大きな影響力のあるのが外国人投資家です。
半分以上を海外投資家が占めますので簡単に言えば、外国人投資が買えば株価は上昇します。また、外国人投資家が売れば株価は下落します。
 
注目したいのが外国人投資家の売買動向です。
 
日本の上場企業のうち、99%以上が日本に本社を置く"生粋"の日本企業です。
株主も、多くは国内金融機関や個人投資家で、およそ７割を占めています。外国人投資家は３割程度に過ぎません。
 
しかし、日本株売買のシェアとなると、外国人投資家の割合が約６〜７割に跳ね上がります。
株価形成に影響を与えるのは、株式の保有ではなく、実際に売買を行っているかどうかです。株式を大量に保有していても売買しなければ株価への影響はありません。
 
さらに、相場動向に影響を与える先物市場においては７〜８割が外国人投資家とされ、「日経平均株価が500円以上動く時は背後に海外勢がいる」とも言われています。
 
良くも悪くも外国人投資家の取引によって日本の株式市場は、大きく変動しますのでその売買動向を理解しておくことはとても重要となります。