リチウムイオン電池関連株に物色の矛先が向いており、東京株式市場にも波及している。
それは何故か。

フランス政府は、地球温暖化の原因となる二酸化炭素（CO2）の排出を抑えるため、2040年までにガソリン車とディーゼル車の販売を国内でやめる方針を明らかにした。
中国では国家戦略としてＥＶの普及を推進、スウェーデンのボルボは2019年以降に発売する全車をＥＶもしくはハイブリッド車にする方針を発表している。

世界の自動車メーカーは既に電気自動車などの開発を急いでいるが、対応の加速を今後迫られる可能性がある。

ルノー・日産自動車<7201>連合は、2010年12月の発売以来、昨年９月時点で累計35万台となっているＥＶ販売台数を、2020年には150万台に拡大する方針だ。

また、従来ハイブリット車に重点を置いていたトヨタ自動車<7203>も20年までにEVの量産をスタートすることを表明している。

このＥＶ普及本格化を支えるのが中心部材のリチウムイオン２次電池（LiB）だ。日本には、有力な電池の完成品メーカーをはじめ、部材、素材、製造装置などを手掛ける企業がそろっている。

その動力源であるリチウムイオン電池の需要拡大への思惑も一気に高まっており、関連銘柄に集中的に物色資金が集まっている。

ダブル・スコープ<6619>、 戸田工業<4100>、 田中化学研究所<4080>、 昭和電工<4004>、 関東電化工業<4047>、 ステラ ケミファ<4109>、 安永<7271>などリチウムイオン電池関連株が軒並み高くなっている。 ＥＶの市場拡大が急速に進む兆しにある。つれて車載用電池としてリチウムイオン電池需要も増勢一途で、関連メーカーは増産投資に注力している。
今後も株式市場で有力関連銘柄群としてマークされるだろう。