東証プライム市場（前引け)＝563円高と大幅反発、米ハイテク株高受け
 
6日午前の日経平均株価は大幅に反発し、前日比563円44銭（1.72%）高の3万3339円26銭で前場を終えた。
 
朝方買い優勢で始まった後、日経平均は急速に上値指向を強めフシ目の3万3000円台を大きく回復した。今週末のメジャーSQ算出を控え、先物主導の上昇で前場は560円あまり水準を切り上げ、ほぼ高値引けとなっている。米長期金利の低下に加え、国内でも新発10年債利回りが0．630％まで低下しており、ハイテク株を中心に株式市場に追い風材料となった。プライム市場全体の88％の銘柄が上昇する全面高商状となった。
 
半導体関連銘柄など5日に大きく下げた銘柄を中心に押し目買いが入った。日米で長期金利が低下し、高PER（株価収益率）のグロース（成長）株の支えとなった。
 
東エレクなど値がさの半導体関連銘柄が買われ、指数を押し上げた。米長期金利につられ、6日の日本の長期金利が8月以来の低水準となったのも追い風だった。
 
日経平均は前日までの3営業日で700円余り下げ、3万3000円を割り込んでいた。短期的に下げすぎとみた投資家の買いも入りやすかった。5日発表の11月の米サプライマネジメント協会（ISM）非製造業景況感指数が52.7と好不況の分かれ目となる50を上回り、米景気懸念が和らいだのも投資家心理を支えた。
 
後場の日経平均も上げ幅を広げる展開が続くか。米株先物の動向を横目に、下値不安材料に乏しい中、東証プライム市場の主力株中心に物色が続きそうだ。
米国では10月の求人件数が2021年３月以来の低水準となり米長期金利が低下したほか、市場では欧州中央銀行（ECB）が来年1-3月に金融緩和サイクルを開始するとの見方が広まっている。一方で、ブラックロックやゴールドマン・サックスのストラテジストをはじめとするウォール街の一部有力者は、利下げへの期待感は行き過ぎと警告している。ひとまず、各国の金融政策の動向は注視し続ける必要があるだろう。
 

 


  東証株価指数（TOPIX）は34.70ポイント高の2377.39と、反発して午前の取引を終えた。JPXプライム150指数も反発した。
 
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆7235億円、売買高は6億5393万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1463と、全体の9割弱を占めた。値下がりは162銘柄、横ばいは35銘柄だった。
 
業種別株価指数は33業種すべて上昇し、電気・ガス業、精密機器、電気機器、証券・商品先物取引業などの上昇率が大きかった。
 
 
個別では、売買代金断トツのレーザーテックが大幅高に買われ、東京エレクトロン、ディスコなど半導体製造装置関連の上昇が目立つ。
トヨタ自動車も商いを伴い高い。三菱商事も値を上げた。TOPPANホールディングスが値上がり率トップとなり、さくらインターネットも大幅高だった。ファストリ、信越化、ソニーGの上げも目立った。
 
半面、三井住友フィナンシャルグループが冴えず、ゼンショーホールディングスが値を下げた。トモニホールディングスが急落、NSユナイテッド海運も利食われた。電通グループや横河電が安い。資生堂やJR東日本も売られた。