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急反落、前日までの反動で利益確定売り
東京株式（前引け)＝急反落、前日までの反動で利益確定売り
14日午前の日経平均株価は反落し、前引けは前日比548円04銭安の4万2726円63銭だった。
きょう前場は短期的な過熱を警戒した持ち高調整や利益確定の売りが幅広い銘柄に出た。
日経平均は一時600円を超える下落となり4万3000円台を割り込んだ。
前日の米国株市場では利下げ期待を背景にNYダウなど主要株価指数が上昇したものの、この流れを引き継げなかった。
日経平均が前日まで連日で最高値を更新していただけに利益確定の動きが顕在化した。
ベッセント米財務長官による日本の金融引き締めの遅れを指摘した発言を受け、日米の金融政策の方向性の違いが意識され、外国為替市場で1ドル=146円台半ばまでドル安・円高が進んだことも全体相場の重荷に。自動車や半導体関連など輸出株中心に売り優勢となった。値下がり銘柄数は全体の7割近くに達した。
日経平均はこのところの急ピッチな上げで、前日時点で25日移動平均からの上方乖離（かいり）率は6.5%と「買われすぎ」を示す5%を超えていた。
市場関係者は「各テクニカル指標をみても明らかに買われすぎで、投資家も『高所恐怖症』に陥っている」と指摘。足元の株価はフェアバリュー（適正水準）が考慮されていないとして、「さすがに買い疲れの様子もうかがえる」と話していた。
東京外国為替市場で円相場が1ドル=146円台前半まで強含んだことで、歩調をあわせた株価指数先物への売りも、日経平均の下押し要因となった。トヨタなどの輸出関連株は総じて軟調だった一方、円高メリット銘柄とされるニトリHDは買われた。
ただ、足元の上昇をけん引してきた、「相場の流れに乗るトレンド・フォロー戦略の商品投資顧問（CTA）による先物買いが今後も続く可能性は十分にある」との見方は多い。
ソフトバンクグループ（SBG）が続伸して実質的な上場来高値を更新するなど、短期目線の投資家を中心とした買い意欲は根強かった。大塚氏は、日経平均が今後も最高値を更新できるかは、米国株の動向次第とみていた。
後場の日経平均株価は、反落基調ながら底堅さが意識されよう。為替では、円相場がやや円高方向に振れているものの、大きな変動が見られず、輸出関連への影響は限定的との見方もある。需給面では、午前の戻りを背景に利益確定売りの勢いが強まる可能性がある一方、先物主導の買戻しによる底堅さが示される可能性もある。総じて、短期的な売買交錯の中で中期トレンドの確認が鍵となろう。
東証株価指数（TOPIX）は反落した。前引けは31.87ポイント（1.03%）安の3060.04だった。JPXプライム150指数は反落し、20.14ポイント（1.49%）安の1328.11で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆9120億円、売買高は10億7707万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1124。値上がりは437、横ばいは60だった。
業種別株価指数（33業種）は輸送用機器、機械、精密機器などが下落。上昇は銀行業、電気・ガス業、石油・石炭製品など。
個別では、東京エレクトロンやアドバンテスト、ディスコなど半導体製造装置関連の下げが目立つ。フジクラ、古河電気工業が安く、三菱重工業が大幅安に。任天堂、ソニーグループ、コナミグループ、バンダイナムコホールディングス、良品計画、アシックスも軟調だった。ファーストリテイリング、リクルートホールディングス、KDDI、テルモ、TDK、日東電工、豊田通商、HOYA、トヨタ、京セラなどの銘柄が下落。
半面、ソフトバンクグループが逆行高。レーザーテックも高い。東京電力ホールディングスなど電力株、三菱UFJフィナンシャル・グループをはじめとする銀行株がしっかり。サンリオ、ネクソン、ニトリホールディングス、信越化学、エムスリー、シチズン、クラレ、オリックス、OLC、富士フイルム、野村総合研究所、日産化学、ENEOSなどの銘柄が上昇した。
14日午前の日経平均株価は反落し、前引けは前日比548円04銭安の4万2726円63銭だった。
きょう前場は短期的な過熱を警戒した持ち高調整や利益確定の売りが幅広い銘柄に出た。
日経平均は一時600円を超える下落となり4万3000円台を割り込んだ。
前日の米国株市場では利下げ期待を背景にNYダウなど主要株価指数が上昇したものの、この流れを引き継げなかった。
日経平均が前日まで連日で最高値を更新していただけに利益確定の動きが顕在化した。
ベッセント米財務長官による日本の金融引き締めの遅れを指摘した発言を受け、日米の金融政策の方向性の違いが意識され、外国為替市場で1ドル=146円台半ばまでドル安・円高が進んだことも全体相場の重荷に。自動車や半導体関連など輸出株中心に売り優勢となった。値下がり銘柄数は全体の7割近くに達した。
日経平均はこのところの急ピッチな上げで、前日時点で25日移動平均からの上方乖離（かいり）率は6.5%と「買われすぎ」を示す5%を超えていた。
市場関係者は「各テクニカル指標をみても明らかに買われすぎで、投資家も『高所恐怖症』に陥っている」と指摘。足元の株価はフェアバリュー（適正水準）が考慮されていないとして、「さすがに買い疲れの様子もうかがえる」と話していた。
東京外国為替市場で円相場が1ドル=146円台前半まで強含んだことで、歩調をあわせた株価指数先物への売りも、日経平均の下押し要因となった。トヨタなどの輸出関連株は総じて軟調だった一方、円高メリット銘柄とされるニトリHDは買われた。
ただ、足元の上昇をけん引してきた、「相場の流れに乗るトレンド・フォロー戦略の商品投資顧問（CTA）による先物買いが今後も続く可能性は十分にある」との見方は多い。
ソフトバンクグループ（SBG）が続伸して実質的な上場来高値を更新するなど、短期目線の投資家を中心とした買い意欲は根強かった。大塚氏は、日経平均が今後も最高値を更新できるかは、米国株の動向次第とみていた。
後場の日経平均株価は、反落基調ながら底堅さが意識されよう。為替では、円相場がやや円高方向に振れているものの、大きな変動が見られず、輸出関連への影響は限定的との見方もある。需給面では、午前の戻りを背景に利益確定売りの勢いが強まる可能性がある一方、先物主導の買戻しによる底堅さが示される可能性もある。総じて、短期的な売買交錯の中で中期トレンドの確認が鍵となろう。
東証株価指数（TOPIX）は反落した。前引けは31.87ポイント（1.03%）安の3060.04だった。JPXプライム150指数は反落し、20.14ポイント（1.49%）安の1328.11で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆9120億円、売買高は10億7707万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1124。値上がりは437、横ばいは60だった。
業種別株価指数（33業種）は輸送用機器、機械、精密機器などが下落。上昇は銀行業、電気・ガス業、石油・石炭製品など。
個別では、東京エレクトロンやアドバンテスト、ディスコなど半導体製造装置関連の下げが目立つ。フジクラ、古河電気工業が安く、三菱重工業が大幅安に。任天堂、ソニーグループ、コナミグループ、バンダイナムコホールディングス、良品計画、アシックスも軟調だった。ファーストリテイリング、リクルートホールディングス、KDDI、テルモ、TDK、日東電工、豊田通商、HOYA、トヨタ、京セラなどの銘柄が下落。
半面、ソフトバンクグループが逆行高。レーザーテックも高い。東京電力ホールディングスなど電力株、三菱UFJフィナンシャル・グループをはじめとする銀行株がしっかり。サンリオ、ネクソン、ニトリホールディングス、信越化学、エムスリー、シチズン、クラレ、オリックス、OLC、富士フイルム、野村総合研究所、日産化学、ENEOSなどの銘柄が上昇した。