東京株式（前引け)＝817円安と大幅反落　半導体関連が押し下げ  

 
16日午前の日経平均株価は大幅反落し、午前終値は前日比817円09銭（2.05%）安の3万9093円46銭だった。
 
きょう前場は主力株を中心に利益確定売りが噴出、特に日経平均寄与度の高い半導体製造装置関連の値がさ株をはじめハイテクセクターへの売りが顕著となり全体を押し下げている。前日の米株式市場でオランダの半導体製造装置ASMLホールディングが決算を受けて16%安と急落したのを受けて半導体関連に売りが広がった。
日経平均は朝安後に買い戻しが入り下げ渋る場面もあったが、前引けにかけ売り直され800円を超える下げ。フシ目の3万9000円台を巡る攻防となっている。ただ個別には中小型株の一角に買いが入るなどで、値下がり銘柄数は1000あまりで全体の63%にとどまっている。
 
ASMLホールディングの決算をきっかけに半導体関連に売りがかさみ、前日の米株式市場では主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が5%を超える下げとなった。東京株式市場でも値がさ株などが軒並み下落して相場を押し下げた。東京エレクトロンは下落率が10%に達する場面もあった。
 
ASMLが「技術的なミス」によりフライングで発表した決算は、2024年7〜9月期の受注額が4〜6月期に比べて大幅減少して、2025年12月期の売上高見通しは下方修正となった。「ネガティブサプライズ」と受け止められ、半導体関連の売りにつながった。17日には台湾積体電路製造（TSMC）やディスコの決算発表を控えて、半導体株には「いったん手じまい売りが出やすくなっている」との指摘もあった。建設や保険など内需株の一角には逃避的な買いが向かった。
 
上海総合指数、香港ハンセン指数も前日比小幅マイナス圏で推移しており目立った動きは見られず。後場の東京株式市場は3万9000円水準での静かな攻防となりそうだ。なお、14時30分から安達審議委員の記者会見が行われるが、午前中の講演内容を見る限り、想定線の発言に留まり手掛かり材料とはならないだろう。



   
東証株価指数（TOPIX）は反落した。前引けは前日比30.17ポイント（1.11%）安の2693.40だった。JPXプライム150指数も反落で前場を終えた。
 
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆9356億円、売買高は8億662万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1031と全体の約6割だった。値上がりは557、横ばいは55だった。
 
業種別では、精密機器、電気機器、機械、化学、ガラス・土石製品などが下落した一方、不動産、保険、建設、電気・ガス、銀行などが上昇した。
 
個別では断トツの売買代金をこなしたレーザーテックが一時14%の急落をみせたほか、東京エレクトロン、スクリーンHDが前日比10%ほどの大幅安となったほか、ディスコ、ソシオネクスト、ルネサスエレクトロニクスなど半導体株の下げが目立った。ソフトバンクグループ（SBG）に売りがかさみ、ファーストリテイリング、TDK、信越化が下落した。
朝方に発表された8月機械受注が前年比、前月比ともにマイナスとなるなど大幅に悪化したことから、安川電機、SMC、日本精工、オムロン、ファナック、ニデックなど機械株も売られた。このほか、ウェザーニューズ、ディップなどが大幅安となっている。
 
半面、大成建設、大林組はともに国内証券会社が格付けを引き上げたことなどが材料視されて買い優勢となったほか、清水建設、鹿島建設など大手建設株も総じてしっかり。三菱重工業が頑強、IHIも上昇。フジクラも買いが優勢だった。このほか、東京建物、住友不動産、東急不HD、三井不動産など不動産株も買われた。
NECが値を上げ、パルグループホールディングスは商いを伴い値上がり率トップに買われた。IDOMも急騰した。