メルマガ
121円高と3日ぶり反発 前日の大幅安の反動
東京株式（大引け）＝121円高と3日ぶり反発 前日の大幅安の反動
2日の日経平均株価は3営業日ぶりに反発し、終値は前日比121円70銭高の4万2310円49銭だった。
過去のマーケット動画はこちら
前日の米国株市場がレーバーデーの祝日で休場だったことで手掛かり材料難のなかも、前日の急落の反動でリバウンド狙いの買いを誘導し、日経平均、TOPIXともに上昇して取引を終えた。
半導体関連は冴えない値動きの銘柄が多かったが、一方で商社株や海運株などバリュー株に強い銘柄が目立ち、全体相場を支える格好になった。日経平均の上げ幅は一時200円を超えた。
取引時間中に石破茂首相の自民党両院議員総会での発言を受け、退陣の可能性が低くなったとの見方が広がり、全体相場が軟化する場面もあったが、引けにかけて買い直された。売買代金上位の主力銘柄は値を下げる動きが目立ったものの、プライム市場の値上がり銘柄数は1000を上回り全体の63%を占めた。なお、売買代金は盛り上がりを欠き8月22日以来7営業日ぶりに4兆円台を下回った。
1日の米市場がレーバーデーの祝日休場で手掛かり難の中、同日の欧州株式相場の上昇を支えに、日本株には自律反発を見込んだ買いが入った。三菱商や三井物、伊藤忠が買われたほか、郵船などの上昇が目立った。相対的に配当利回りが高い銘柄の一角には月末の配当の権利取りに向けた買いが活発になっているとの見方があった。
外国為替市場で円相場が対ドルで弱含み、自動車株の一角にも買いが優勢だった。
前日に大幅安となったハイテク株では、東エレクやフジクラが小幅に上昇したが、ディスコやレーザーテクは下げて高安まちまちだった。これまでの株価の上昇で人工知能（AI）関連を中心に過熱感が強く、これら銘柄には前日の急落を受けた自律反発狙いの買いの勢いは限られた。
石破茂首相は2日、自民党の両院議員総会で参院選大敗について陳謝した。自身の責任について「責任から逃れず、しかるべき時にきちんとした決断をする」と述べた。市場の一部では石破首相が退陣して、次の首相がより財政拡張的な政策を打ち出せば、株高につながるとの思惑があったため、株式には売りが強まる場面があった。
日経平均は下値支持線として意識される25日線を割り込むと、押し目を拾う動きが見られ、同線を維持して終えたことは評価できよう。また、米著名投資家の株式買い増しが判明した商社株が堅調なうえ、国内長期金利を背景にした利ざや改善期待から金融株も値を上げるなどバリュー株物色が旺盛で、全般は底堅い展開だった。
PER面から見た割安感の乏しさなどから勢いよく上げる展開は望みにくいが、9月相場は安定的かつ緩やかな上昇基調を描きそうだ。
東証株価指数（TOPIX）は3営業日ぶりに反発した。終値は18.69ポイント（0.61%）高の3081.88だった。JPXプライム150指数も3営業日ぶりに反発し、6.60ポイント（0.50%）高の1324.24で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆9534億円、売買高は17億7339万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1012。値下がりは555、横ばいは51だった。
業種別株価指数（33業種）は、海運業、卸売業、証券・商品先物取引業などが上昇。機械、その他製品、サービス業などは下落した。
個別では、東京電力ホールディングスがしっかり、三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクが頑強な値動き。三井金属やJX金属が物色人気を集め、日本郵船、三井物産なども高い。日本ヒュームが商いを伴い、値を飛ばし値上がり率トップとなった。アイ・アールジャパンホールディングスが大幅高。京セラやキリンホールディングス、リョービ、伊藤園、松屋、三越伊勢丹ホールディングスなどが大きく買われたほか、日東紡績も上値追いが鮮明だった。
半面、売買代金トップとなったサンリオが後場に軟化したほか、ディスコが冴えない。古河電気工業が売られ、三菱重工業も下値を探った。大阪チタニウムテクノロジーズが利食われ、ダイキン、良品計画、第一三共も安い。キオクシアホールディングスも軟調。アステリア、ライフドリンク カンパニーが急落。ユニオンツールも大幅安。電算システムホールディングスも大きく水準を切り下げた。
2日の日経平均株価は3営業日ぶりに反発し、終値は前日比121円70銭高の4万2310円49銭だった。
本日のマーケット動画
時間：00:01:35 容量：18.80M ▼音声 VOICEVOX Nemo
時間：00:01:35 容量：18.80M ▼音声 VOICEVOX Nemo
過去のマーケット動画はこちら
前日の米国株市場がレーバーデーの祝日で休場だったことで手掛かり材料難のなかも、前日の急落の反動でリバウンド狙いの買いを誘導し、日経平均、TOPIXともに上昇して取引を終えた。半導体関連は冴えない値動きの銘柄が多かったが、一方で商社株や海運株などバリュー株に強い銘柄が目立ち、全体相場を支える格好になった。日経平均の上げ幅は一時200円を超えた。
取引時間中に石破茂首相の自民党両院議員総会での発言を受け、退陣の可能性が低くなったとの見方が広がり、全体相場が軟化する場面もあったが、引けにかけて買い直された。売買代金上位の主力銘柄は値を下げる動きが目立ったものの、プライム市場の値上がり銘柄数は1000を上回り全体の63%を占めた。なお、売買代金は盛り上がりを欠き8月22日以来7営業日ぶりに4兆円台を下回った。
1日の米市場がレーバーデーの祝日休場で手掛かり難の中、同日の欧州株式相場の上昇を支えに、日本株には自律反発を見込んだ買いが入った。三菱商や三井物、伊藤忠が買われたほか、郵船などの上昇が目立った。相対的に配当利回りが高い銘柄の一角には月末の配当の権利取りに向けた買いが活発になっているとの見方があった。
外国為替市場で円相場が対ドルで弱含み、自動車株の一角にも買いが優勢だった。
前日に大幅安となったハイテク株では、東エレクやフジクラが小幅に上昇したが、ディスコやレーザーテクは下げて高安まちまちだった。これまでの株価の上昇で人工知能（AI）関連を中心に過熱感が強く、これら銘柄には前日の急落を受けた自律反発狙いの買いの勢いは限られた。
石破茂首相は2日、自民党の両院議員総会で参院選大敗について陳謝した。自身の責任について「責任から逃れず、しかるべき時にきちんとした決断をする」と述べた。市場の一部では石破首相が退陣して、次の首相がより財政拡張的な政策を打ち出せば、株高につながるとの思惑があったため、株式には売りが強まる場面があった。
日経平均は下値支持線として意識される25日線を割り込むと、押し目を拾う動きが見られ、同線を維持して終えたことは評価できよう。また、米著名投資家の株式買い増しが判明した商社株が堅調なうえ、国内長期金利を背景にした利ざや改善期待から金融株も値を上げるなどバリュー株物色が旺盛で、全般は底堅い展開だった。
PER面から見た割安感の乏しさなどから勢いよく上げる展開は望みにくいが、9月相場は安定的かつ緩やかな上昇基調を描きそうだ。
東証株価指数（TOPIX）は3営業日ぶりに反発した。終値は18.69ポイント（0.61%）高の3081.88だった。JPXプライム150指数も3営業日ぶりに反発し、6.60ポイント（0.50%）高の1324.24で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆9534億円、売買高は17億7339万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1012。値下がりは555、横ばいは51だった。
業種別株価指数（33業種）は、海運業、卸売業、証券・商品先物取引業などが上昇。機械、その他製品、サービス業などは下落した。
個別では、東京電力ホールディングスがしっかり、三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクが頑強な値動き。三井金属やJX金属が物色人気を集め、日本郵船、三井物産なども高い。日本ヒュームが商いを伴い、値を飛ばし値上がり率トップとなった。アイ・アールジャパンホールディングスが大幅高。京セラやキリンホールディングス、リョービ、伊藤園、松屋、三越伊勢丹ホールディングスなどが大きく買われたほか、日東紡績も上値追いが鮮明だった。
半面、売買代金トップとなったサンリオが後場に軟化したほか、ディスコが冴えない。古河電気工業が売られ、三菱重工業も下値を探った。大阪チタニウムテクノロジーズが利食われ、ダイキン、良品計画、第一三共も安い。キオクシアホールディングスも軟調。アステリア、ライフドリンク カンパニーが急落。ユニオンツールも大幅安。電算システムホールディングスも大きく水準を切り下げた。