東京株式（前引け)＝反発、急落に対する反動先行も買いは続かず上値重い
 
1日午前の日経平均株価は反発し、午前終値は前日比208円03銭高の3万5825円59銭だった。
3月31日の米ダウ工業平均の上昇が支援材料になったほか、日経平均は前日までに2000円あまり下げた後とあって、自律反発狙いの買いが優勢だった。
日経平均の上げ幅は400円を超えたが、節目の3万6000円を上回る場面では戻り待ちの売りが出て伸び悩んだ。
 
31日のNYダウ工業株30種平均は4営業日ぶりに反発し、S&P500種株価指数も上昇した。1日の東京市場ではソフトバンクグループ（SBG）やファストリが上昇し、日経平均を押し上げた。外国為替市場では円相場が1ドル=150円台まで下落し、輸出採算改善の思惑からトヨタやホンダなどの自動車株も上昇した。
 
第一三共や塩野義などの医薬品株や、任天堂やソニーG、バンナムHDなどゲーム株などが物色された。トランプ米政権による貿易相手国と同水準まで関税を引き上げる「相互関税」の詳細発表を2日に控えるなか、「業績が景気変動の影響を受けにくいディフェンシブ銘柄が消去法で買われた」との指摘があった。
 
寄付き前に日本銀行が発表した3月の全国企業短期経済観測調査(短観)では、景況感を示す景況判断指数(DI)が大企業・製造業で前回調査から2ポイント悪化し+12だったが、市場コンセンサス通りだったことで、市場への影響は限定的となった。
次回4月30日―5月1日に開催される日銀金融政策決定会合での利上げ観測を刺激する内容とはならなかったが、物価見通しはオントラックであることから6月利上げの確度はやや高まったと考える。金利市場は目立った動きは観測されていないが、引き続き利上げ観測は日本株を抑える要因となろう。後場の東京市場は薄商いのなか、日経平均は前場終値水準でのもみ合いを想定するが、買いが入らないことから一時的には前日終値水準を下回る動きも見られそうだ。
 
 
 
東証株価指数（TOPIX）は反発した。前引けは17.18ポイント（0.65%）高の2675.91だった。JPXプライム150指数も反発した。
 
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆8042億円、売買高は7億4351万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1115。値下がり461、横ばいは59だった。
 
業種別では、医薬品、その他製品、電気・ガス、鉱業、不動産などが上昇した一方、非鉄金属、精密機器、銀行の3セクターのみ下落した。
 
個別では売買代金首位となったディスコがしっかり、野村総合研究所が値を飛ばし、フジ・メディア・ホールディングスも上昇した。鹿島建設、長谷工コーポレーション、大和ハウスなど建設株が堅調。任天堂も頑強な値動き。エイチ・アイ・エスが値上がり率トップに買われ、日本調剤、オープンハウスグループ、サンケン電気なども大幅高。このほか、第一三共、東レ、スクリーンHD、村田製作所、三井不動産などが買われた。
 
 一方、海外市場で米半導体大手エヌビディアが一時24年9月以来の水準まで下落したことなどが嫌気されてアドバンテストが下げ止まらず。昨日、日経平均採用銘柄で唯一上昇したニトリホールディングスが反落。フジクラ、住友電工など電線株もさえない。川崎重工業、IHIなども軟調。このほか、アルプスアルパイン、住友ファーマ、ふくおか、パナソニックホールディングスなどが下落した。
新光電気工業が前日に続き急落、ドリームインキュベータの下げも目立つ。