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反発、強弱観対立も押し目買い優勢
東京株式(前引け)=反発、強弱観対立も押し目買い優勢

 
2日午前の日経平均株価は反発し、午前終値は前日比104円09銭高の4万2292円88銭だった。日経平均の上げ幅は一時200円を超えたが、上値追いの勢いは限られた。
 
きょう前場は強弱観対立のなかも、やや押し目買い優勢の地合いとなった。前日の米国株市場がレーバーデーで休場だったこともあり、手掛かり材料難が意識されたが、日経平均は前日に先物主導で過剰に下げた分の反動で終始頑強だった。半導体関連株は下げ止まる動きを見せてはいるものの、売り圧力が依然拭えない状況で全体指数の重荷となっている。ただ、個別株の物色意欲は活発で、値上がり銘柄数は1200を上回りプライム市場全体の約75%を占めている。なお、売買代金は2兆円を下回った。
三菱商や三井物、伊藤忠などの商社株に加え、海運や鉄鋼といったバリュー(割安)株が多い業種の上昇が目立った。市場では「過熱感のあるハイテク株はいまだ買いにくく、相対的に割安株に持ち高を移す動きがある」との指摘があった。
 
日銀の氷見野良三副総裁は2日、道東地域金融経済懇談会で今後の金融政策運営について「メインシナリオが本当に実現していくかどうかについては、予断を持たずにみていく」と述べ、金融市場は日銀が追加利上げを急がないスタンスと受け止めた。発言後に外国為替市場で円相場が対ドルで弱含むと、株価指数先物に短期筋の買いが入り、日経平均は上げ幅を広げる場面があった。
 
前日に軒並み安となった人工知能(AI)関連株は高安まちまちだった。東エレクが小幅高、フジクラは上昇した。一方、アドテストとディスコは小幅安、ソフトバンクグループ(SBG)は下げた。半導体関連への自律反発狙いの買いの勢いは限られた格好だ。
 
後場の日経平均株価は、引き続き堅調な展開となりそうだ。前場の輸出関連や景気敏感株への買いが後場にも継続する可能性がある。為替面では円相場の動きが相場の需給に影響しよう。
テクニカル面では、4万2290円前後が支持水準として意識されそうであり、この水準を維持できれば下値は底堅くなるとの見方が意識されよう。ただし、今後発表予定の国内外の経済指標や企業決算が材料視されれば、後場の展開に変化が生じる可能性もあるため、これらの動向を注視したい。
 


 

 
東証株価指数(TOPIX)は反発した。前引けは14.58ポイント(0.48%)高の3077.77だった。JPXプライム150指数も反発した。
 
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆8021億円、売買高は8億6808万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1209。値下がりは352、横ばいは57だった。
 
業種別では、ガラス・土石製品、卸売業、海運業などが値上がり率上位となり、陸運業、情報・通信業、機械の3業種のみが値下がりした。
 
個別では売買代金首位となっているサンリオが高く、同2位のフジクラもしっかり。東京電力ホールディングスが買い優勢、三井金属も物色人気を集めた。コナミG、三菱商事、三井物物産、伊藤忠、豊田通商、HOYA、キリンHD、エムスリー、京セラ、スズキ、味の素などの銘柄が上昇。アイ・アールジャパンホールディングスが大幅高、日本ヒュームは商いを伴い値を飛ばした。日東紡績も上値追いが続いている。
 
半面、ソフトバンクグループが軟調、古河電気工業も売りに押された。大阪チタニウムテクノロジーズが上昇一服となったほか、良品計画も安い。アドバンテスト、ファナック、バンナムHD、中外製薬、ダイキン、メルカリ、イオン、KDDI、ソニーグループ、OLC、リクルートHD、第一三共などの銘柄が下落。ライフドリンク カンパニー、ユニオンツールは大幅安だった。

 
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