続落 一時700円安 米ハイテク株安で、ソフトバンクGに売り
東京株式(前引け)=続落 一時700円安 米ハイテク株安で、ソフトバンクGに売り

20日午前の日経平均株価は続落し、午前終値は前日比663円12銭安の4万2883円17銭だった。
きょう前場は日経平均が大きく下値を探る展開を余儀なくされた。
19日の米株式市場では半導体大手の米エヌビディア株が大幅安となるなど、これまで世界的な株高をけん引してきたハイテク株に売りが目立った。ナスダック総合株価指数や主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX)が下落した。東京市場でもアドテストやソシオネクスなど半導体関連株が売られた。
東京株式市場でも半導体関連などをはじめ主力どころに利益確定の動きを誘発した。このところ上昇が目立っていたソフトバンクグループ(SBG)株など主力ハイテク株に売りがかさんだ。日経平均の下げ幅は一時700円を上回る場面があった。先物を絡めたインデックス売りがかさむなか、一部の日経平均寄与度の高い値がさ株が売り込まれ、指数押し下げ効果をもたらしている。ただ、中小型株など個別株の物色意欲は旺盛で、値上がり銘柄数も全体の4割以上を占めている。
市場では「米ハイテク株も前週末あたりから上値が重くなりつつあり、ハイテク株主導の株高の過熱感が意識されている」との声が聞かれた。
一方、自動車や銀行など大型株の一角には買いが入ったほか、食料品などには株価の出遅れに着目した物色もみられた。
後場の日経平均株価は、下落基調を引き継ぐ展開となりそうだ。背景には、前場の続落を受けた慎重な需給や、円安の進展が明確でない点、寄付き後の買戻し一巡への警戒感がある。政策イベントでは、ジャクソンホール会議でのパウエル議長発言に対する警戒は後場も継続される見通しである。テクニカル面では、前場終値水準は短期的な下値支持として機能する可能性があるが、売り圧力が強まると一段安につながりやすい状況にある。需給面では、前場の反発局面での買いが後場において追随しにくいことも留意されよう。

東証株価指数(TOPIX)は続落した。前引けは16.78ポイント(0.54%)安の3099.85だった。JPXプライム150指数も続落して前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆5603億円、売買高は10億1497万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は864。値上がりは668、横ばいは87だった。
業種別では、非鉄金属、その他製品、情報・通信業などが値下がり率上位、鉱業、食料品、水産・農林業などが値上がり率上位となっている。
個別では売買代金で断トツとなっているソフトバンクグループが大幅安、ディスコ、アドバンテスト、東京エレクトロンなどが売られ、フジクラも大きく値を下げた。三菱重工業、IHIなども安い。ソシオネクスト、東洋エンジニアリングが急落、日東紡績の下げも目立つ。
リクルートHD、コナミグループ、ファナック、TDK、任天堂、中外薬品、ディスコ、ファーストリテイリングなどの銘柄が下落した。
半面、トヨタ自動車、ホンダ、スズキが底堅く、オリエンタルランドも買いが優勢。楽天銀行も買い戻しが入った。京セラ、KDDI、JT、塩野義、キッコマン、資生堂、ブリヂストン、積水ハウス、花王などの銘柄が上昇。アステリアが値上がり率トップに買われ、ピジョン、大阪チタニウムテクノロジーズなども大幅高だった。

20日午前の日経平均株価は続落し、午前終値は前日比663円12銭安の4万2883円17銭だった。
きょう前場は日経平均が大きく下値を探る展開を余儀なくされた。
19日の米株式市場では半導体大手の米エヌビディア株が大幅安となるなど、これまで世界的な株高をけん引してきたハイテク株に売りが目立った。ナスダック総合株価指数や主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX)が下落した。東京市場でもアドテストやソシオネクスなど半導体関連株が売られた。
東京株式市場でも半導体関連などをはじめ主力どころに利益確定の動きを誘発した。このところ上昇が目立っていたソフトバンクグループ(SBG)株など主力ハイテク株に売りがかさんだ。日経平均の下げ幅は一時700円を上回る場面があった。先物を絡めたインデックス売りがかさむなか、一部の日経平均寄与度の高い値がさ株が売り込まれ、指数押し下げ効果をもたらしている。ただ、中小型株など個別株の物色意欲は旺盛で、値上がり銘柄数も全体の4割以上を占めている。
市場では「米ハイテク株も前週末あたりから上値が重くなりつつあり、ハイテク株主導の株高の過熱感が意識されている」との声が聞かれた。
一方、自動車や銀行など大型株の一角には買いが入ったほか、食料品などには株価の出遅れに着目した物色もみられた。
後場の日経平均株価は、下落基調を引き継ぐ展開となりそうだ。背景には、前場の続落を受けた慎重な需給や、円安の進展が明確でない点、寄付き後の買戻し一巡への警戒感がある。政策イベントでは、ジャクソンホール会議でのパウエル議長発言に対する警戒は後場も継続される見通しである。テクニカル面では、前場終値水準は短期的な下値支持として機能する可能性があるが、売り圧力が強まると一段安につながりやすい状況にある。需給面では、前場の反発局面での買いが後場において追随しにくいことも留意されよう。

前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆5603億円、売買高は10億1497万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は864。値上がりは668、横ばいは87だった。
業種別では、非鉄金属、その他製品、情報・通信業などが値下がり率上位、鉱業、食料品、水産・農林業などが値上がり率上位となっている。
個別では売買代金で断トツとなっているソフトバンクグループが大幅安、ディスコ、アドバンテスト、東京エレクトロンなどが売られ、フジクラも大きく値を下げた。三菱重工業、IHIなども安い。ソシオネクスト、東洋エンジニアリングが急落、日東紡績の下げも目立つ。
リクルートHD、コナミグループ、ファナック、TDK、任天堂、中外薬品、ディスコ、ファーストリテイリングなどの銘柄が下落した。
半面、トヨタ自動車、ホンダ、スズキが底堅く、オリエンタルランドも買いが優勢。楽天銀行も買い戻しが入った。京セラ、KDDI、JT、塩野義、キッコマン、資生堂、ブリヂストン、積水ハウス、花王などの銘柄が上昇。アステリアが値上がり率トップに買われ、ピジョン、大阪チタニウムテクノロジーズなども大幅高だった。