東京株式（前引け)＝387円高、半導体などハイテク株が堅調  
 
4日午前の日経平均株価は反発し、午前終値は前日比387円85銭高の3万7834円66銭だった。
 
前日の米株式市場で、エヌビディア<NVDA>などハイテク株が買われた。この流れを受け、東京市場も値を上げてスタート。日経平均株価の上昇幅は朝方に一時400円を超える場面があった。為替は1ドル＝144円近辺まで円安が進行したことも好感された。半導体などハイテク株や防衛関連株などが値を上げ、全体相場を押し上げている。
日経平均は前日までの3営業日で1000円近く下落しており、短期筋を中心とした自律反発狙いの買いも指数を押し上げた。
 
ジェフリーズが3日付リポートで米半導体大手エヌビディアについて、もっとも買いを推奨する銘柄に加えた。同日のエヌビディア株が上昇し、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）も2.72%高で終えており、アドテストなど国内の半導体関連株に買いが波及した。
 
4日の東京外国為替市場で円相場が一時1ドル=144円台と前日夕時点から1円以上、円安・ドル高が進んだことも追い風で、精密機器、電気機器、機械などの輸出株が買われた。買い一巡後は心理的節目の3万8000円に接近したことから利益確定売りが増え、高値圏でのもみ合いが続いた。
 
ニッセイ基礎研究所の前山裕亮主任研究員は、「前場は半導体関連や防衛などの売買代金が活発で分かりやすい相場だった。ただ、日本企業の業績に直結する米国の関税政策は先行き不透明感が強く、さらなる上値追いを抑えている」とみていた。
 
後場の日経平均は上値の重い展開が続きそうだ。日経平均は前日までの3営業日で1000円近く下落しており、自律反発狙いの買いが続くか注目したい。また、アメリカ政府は4日に海外から輸入する鉄鋼・アルミニウム製品にかける追加関税を50％に引き上げる。日本から米国への鋼材輸出量は多いわけではないが、企業からは長期的な影響を懸念する声も出ているようだ。トランプ米政権の通商政策に対する不透明感が引き続き意識され、6月15-17日に開催される主要7カ国首脳会議（G7サミット）に合わせて行われると見られる日米首脳会談で何らかの合意に至ることができるかどうかを見極めたいところ。引き続き積極的な買いを見送る向きもあろう。
 
 
 


 
東証株価指数（TOPIX）は反発し、前引けは20.09ポイント（0.72%）高の2791.20だった。JPXプライム150指数も反発し、10.34ポイント（0.85%）高の1226.27で前場を終えた。
 
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆9140億円、売買高は7億4786万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1241。値下がりは334、横ばいは54だった。
 
業種別では、その他製品、パルプ・紙、精密機器などが上昇した一方で、ゴム製品、金属製品、陸運業が下落した。
 
個別では、新型ゲーム機の発売を控える任天堂が高い。ディスコやアドバンテスト、レーザーテック、東エレク、ルネサスなどの半導体関連株、三井住友や三菱UFJなどの金融株などが堅調に推移。また、三菱重工業、IHI、ソニーグループ、TDK、ソフトバンクグループ、ファーストリテなどが上昇した。ほか、5月既存店増収率の拡大を高評価されたTOKYO BASEが急騰、住友ファーマ、オープングループ、JCRファーマなどが値上がり率上位となった。
 
 一方、NTTやKDDIなどの通信株のほか、川崎重工業、フジクラ、ソシオネクストなどが下落した。そのほか、トヨタグループによるTOB価格にサヤ寄せとなった豊田自動織機が急落、スズキ、ベイカレントも売られた。クレハ、M&A総研ホールディングス、エスプールなどが値下がり率上位となった。