東証プライム市場（前引け)＝114円安と反落、利益確定売り優勢
 
30日午前の日経平均株価は反落し、前引けは前日比114円27銭（0.37%）安の3万1119円27銭だった。日経平均はバブル経済崩壊後の高値圏にあるため、当面の利益を確定する売りが優勢だった。
前日の米国市場はメモリアルデーの休場で手掛かり材料難となるなか、東京株式市場で日経平均株価は小幅安でスタートした。一時プラス圏に浮上したものの、上値は抑えられ買い一巡後は再びマイナス圏に転じた。半導体関連株は引き続き堅調に推移しているが、物色の広がりに欠け全体相場は軟調に推移している。
 
前日に3万1233円とおよそ33年ぶりの高値をつけた。日経平均は4月から一本調子に上昇してきたとあって、市場では「3万1000円を上回る場面ではいったん売りを出したい投資家が多い」との声があった。
 
日経平均は朝安後、上げに転じる場面があった。株価指数先物に海外の短期筋とみられる買いが断続的に入った。下値では先高観の強さを背景とした買いが支えとなり、日経平均の下げ幅は限られた。
 
前日はこれまで相場をけん引してきた半導体関連株が失速した一方、海運、商社、保険、銀行などに買いが入った。半導体株一強という極端な資金集中による株価指数の急伸は健全な上げとはいえないが、前日は資金を上手くセクター間で循環させながら株価指数の上昇につながったという点で理想的な形だったといえるだろう。ただ、朝方の早い段階で高値を付けた銘柄が散見されたほか、日経平均は3万1000円超えの水準では上ヒゲを伴った陰線を相次いで形成しているあたり、上値の重さも徐々に意識されている。
 
東証株価指数（TOPIX）は反落した。午前終値は前日比12.51ポイント（0.58%）安の2148.14だった。

 
   
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆4813億円、売買高は5億2840万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1484。値上がりは287、変わらずは62、比較不可が1銘柄だった。
 
 
業種別株価指数（33業種）では金属製品、保険業、水産・農林業などが下落。鉄鋼、その他製品、精密機器は上昇した。
 
 
個別では、レーザーテック、アドバンテスト、ソシオネクスト、SCREENホールディングス、マクニカHDの半導体関連の上昇が目立ち、TDK、三井ハイテック、パナHDのハイテク、キーエンス、ファナック、安川電機などが堅調。レーティングが引き上げられた神戸製鋼所、日本電子、証券会社が目標株価を引き上げたA＆Dホロン、日総工産、日東紡績などは大幅高。熊谷組は大株主にアクティビストファンドが浮上したことが材料視された。第1四半期決算が計画を大幅に上振れたACCESSはストップ高気配のまま前場を終えている。
 
半面、前日急伸したソフトバンクグループ（SBG）や東京エレクトロンが安く、三井物産、日本郵船が値を下げた。三菱ケミG、デンカが下落した。
花王、アステラス製薬などディフェンシブ系も冴えない。ほか、SOMPO、第一生命HD、東京海上の保険、三越伊勢丹、共立メンテナンス、寿スピリッツ、オリエンタルランド、エアトリのインバウンド関連の下落が目立つ。レーティングが引き下げられたSUMCOも大きく下落している。