東京株式（前引け)＝473円高と急反発、中東不安薄れ 9日午前の日経平均株価は大幅反発し、前日比473円05銭高の2万3677円81銭とこの日の高値で前場を終えた。
前日の米国株市場でNYダウなど主要株指数が反発に転じ、買い安心感から主力株をはじめ広範囲に買いが流入した。米国とイランの対立が深まるなかで懸念された軍事衝突の可能性は、前日のトランプ米大統領の演説を受け警戒感が和らぎ、全般はリスクオフの巻き戻しが入る形となった。
9日のアジア株の上昇も買いに弾みを付け、日経平均は昨年大納会の終値（2万3656円62銭）を上回り、米イラン問題の緊迫化を受けた年初からの下落分を帳消しにした。
 
市場関係者は中東情勢について「突発的な衝突はあるかもしれないが、目先は平常に戻った」との見方が広がっている。市場関係者からは「日経平均の上値のめどは25日移動平均線付近の2万3600円で、終値で上抜ければもう一段高も見込める」との指摘も出ていた。
 
JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）は大幅反発した。
 
前引けの東証1部の売買代金は概算で1兆362億円、売買高は5億7250万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1998と全体の9割を超えた。値下がりは126、変わらずは35銘柄だった。

  業種別株価指数（33業種）では、海運業、電気機器、情報・通信業の上昇が目立ち、下落は鉱業、石油・石炭製品のみ。
 
個別では、ソフトバンクグループ、ソニーが高く、ファーストリテイリングも買われた。スクリンや東京エレクトロンが大幅高となったほか、富士フイルムや安川電も高い。三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクも堅調。ホンダや日産自も上昇した。eBASE、ラクーンホールディングスなどが値を飛ばした。
 
半面、中東不安の後退に伴う原油安で国際石油開発帝石、石油資源開発などが売られ、石川製作所、豊和工業など防衛関連株も急反落。ウエルシアホールディングスも下落した。
 
 
東証2部株価指数は前日比100.90ポイント高の7339.05ポイントと反発した。
出来高6825万株。値上がり銘柄数は364、値下がり銘柄数は51となった。
 
個別では、ファーマフーズ、カーチスホールディングスがストップ高。日建工学は一時ストップ高と値を飛ばした。クレアホールディングス、三井住建道路、ギグワークス、日本ケアサプライ、アスモなど22銘柄は昨年来高値を更新。技研ホールディングス、恵和、三社電機製作所、セコニック、フリージア・マクロスが買われた。
 
一方、テクノマセマティカル、日本アビオニクス、パシフィックネット、バイク王＆カンパニー、宇野澤組鐵工所が売られた。