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マザーズ指数は反落、IT関連銘柄が売られる
【市況】東証マザーズ市場(前引け)=マザーズ指数は反落、IT関連銘柄が売られる

東証マザーズ指数は反落した。前引けは前日比25.23ポイント安い1089.44だった。一時は1083.40と取引時間中として5月中旬以来約2カ月ぶりの安値となった。
29日に新型コロナウイルスの国内新規感染者数が初めて1万人を超え、景気の先行き不透明感が強まった。直近の新規株式公開(IPO)銘柄の上場後の株価がさえない銘柄が目立つなか、損失拡大を避けるため幅広い銘柄に売りも出た。
 
市場では「米アマゾン・ドット・コムが29日発表した21年4〜6月期決算が収益成長の鈍化を示唆する内容だったため、新興市場のIT(情報技術)関連銘柄の一角を売る動きもみられる」との指摘もあった。
 
PアンチエイやBASEが下落した。一方、GWやウェルスナビは上昇した。
値上がり銘柄数は54、値下がり銘柄数は311となった。
 
個別ではジーエヌアイグループ、総医研ホールディングス、AMBITION、ベガコーポレーション、ビリングシステムなど54銘柄が年初来安値を更新。プロパティデータバンク、ドリコム、デリバリーコンサルティング、アズーム、ヒューマンクリエイションホールディングスが売られた。
 
一方、ランディックス、グローバルウェイ、サーキュレーションが年初来高値を更新。メイホーホールディングス、アイドマ・ホールディングス、rakumo、global bridge HOLDINGS、スパイダープラスが買われた。
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