「真逆の同居」

「真逆の同居」
 
「市場では日本株は先週で底入れしたとの期待が生まれている」との記事。
政府の大型経済対策への期待。
安倍晋三首相は参院予算委員会でコメント。
「前例にとらわれることなくマグニチュードに見合う強大な経済財政政策で日本経済を成長軌道に戻す。
効果的なものを与党・地方の声にも耳を傾けて練り上げていく」。 
市場からは「経済対策の効果が大きいとみられる銘柄はここでは売りにくい。
輸出株劣勢、内需株優勢は自然の流れだ」という見方だ。
そして個人投資家の買い出動。
「個人の動きは追い証発生で退場を余儀なくされる投資家が多い。
一方、中長期狙いで現物を安値で買おうとする動きが出てきた。
SQ後から個人富裕層がキャッシュを窓口に預け買う態勢を整え始めた。
配当金の権利付き最終日までにこうした大口の個人が買う可能性が高い」。
確かにそんな動きもあるのだろう。
一方で「落ちたナイフは拾うなあ。刺されるぞ！切り返して市場が安定してから信用取引買いですよ。かなり個人投資家気持ちがふらついています。先物は板が薄いのに気にしすぎです」と老練な投資家さん。
キャッシュでの押し目買いの動きと追証で退場の展開。
どちらも対極に見えるが、実は、この真逆の同居は底打ちサインであることが多い。
 
そして13日時点の信用評価損益率は▲31．92％。
前週の▲20．3％からマイナス幅が10．63ポイント拡大。
マイナス幅の大きさはリーマンショック直後の08年12月19日申し込み時点（▲31．38％）以来。およそ11年3ヵ月ぶりの水準に悪化
この週（9→13日）の日経平均株価は3318円（16．0％）の大幅下落。
週間の下落幅は過去最大
 
13日時点の裁定売残は3週連続で増加、前週比べ4350億円増の1兆7503億円。
2019年9月13日時点（1兆9329億円）以来、およそ半年ぶりの高水準。
同裁定買残高は2週ぶりに減少、前週比1862億円減の2427億円。
1990年11月22日時点以来、およそ29年4ヵ月ぶりの低水準。
東日本大震災もリーマンショックも数字的には超えてしまった。
 
【3月第2週投資部門別売買動向】
 
海外勢が6793億円売り越す一方、個人現物と自社株買いが買い受け
日経平均先物とTOPIXX先物の投資部門別売買動向（3月第2週）
海外投資家は5週連続売り越し。
日経平均先物とTOPIX先物を合算した売買越額は3005億円。
前週は9630億円の売り越し。
現物株との合算では9799億円の売り越し。
前週は1兆1165億円の売り越し。
 
先週末時点（3月19日）の配当・分配金利回り（単純平均）
 
東証上場REIT　 　   6．817％
東証1部上場　　　　 2．63％
東証2部上場　　　　 2．60％
ジャスダック上場　　 2．26％
日経平均           　  2．92％
10年国債利回り　   0．080％
 
 


（櫻井）。