大幅反落、欧米株安や円高傾向を嫌気
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【市況】東京株式(寄り付き)=大幅反落、欧米株安や円高傾向を嫌気
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9日午前の東京株式市場は、前日の欧州株安や連休明けの米株式市場でのNYダウ工業株30種平均は600ドル超値下がりし、ナスダック総合株価指数も大幅安となった。
外国為替市場での円高傾向を嫌気した売りが優勢となっている。日経平均株価は前日比307円24銭安の2万2966円89銭と大幅に反落し、節目の2万3000円を割り込んで始まった。
ハイテク株に調整色が濃くなっており、投資家はリスクをとりにくくなっている。東京株式市場でも半導体関連株への売りが続いており、東エレクやアドテスト、スクリンの下げが目立つ。ソフトバンクグループは売り気配で始まり、一時5%超安となった。
一方、米原油先物市場でWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)期近物が需要減観測で大幅に下落したことを背景に、自動車や銀行など景気敏感株にも売りが及んでいる。
ワクチン期待の後退も投資家心理を低下させている。英製薬大手アストラゼネカが、ワクチンの治験で被験者の1人に重い副作用が出たため治験をいったん中断すると日本時間9日朝伝わった。ワクチン開発の進展による経済活動の正常化期待が相場を支えてきただけに、失望感が広がっている。
JPX日経インデックス400と東証株価指数(TOPIX)も反落。
個別では、トヨタ、東エレク、ソニーが安く、ファナック、ファーストリテ、NTTドコモは軟調。コンコルディやT&D、第一生命HDが下落。横河電や浜ゴム、昭電工も安い。SUBARU、KDDIも売られた。
半面、NEC、川崎汽や商船三井、郵船がそろって上昇した。