東京株式（前引け)＝266円高と反発、自律反発狙いも上値重く 22日午前の日経平均株価は反発し、午前終値は前週末比266円62銭（0.72%）高の3万7334円97銭だった。
 
前週末の日経平均急落を受け、目先リバウンド狙いの買いが優勢となった。中東情勢に対する過度な不安心理の後退を背景に空売り筋の買い戻しが利いて、日経平均は一時400円を超える上げ幅をみせる場面もあった、しかし、買い一巡後は急速に値を消し、一時わずかながらマイナス圏に沈む場面もあった。その後は再び買い戻され、結局260円あまりの上昇で着地する非常に不安定な地合いとなっている。そのなか半導体関連株は総じて下げ止まっていないものの、その他の銘柄は目先自律反発の動きが目立つ状況にあり、前引け時点で値上がり銘柄数は1500近くに及び、プライム市場全体の9割を占めている。
自動車や鉄鋼、銀行、電力・ガスなど主力のバリュー（割安）株の上げが目立った。
 
海外勢の買い戻しが一巡すると、日経平均は小幅に下げに転じる場面もあった。前週末の米株式市場で半導体大手の米エヌビディア株が10%安で終え、アドテストや東京エレクトロンなど指数寄与度の大きい半導体関連株に売りが波及した。
 
東京エレクトロンが6日続落となっており、足元の日経平均の下押し要因となっている。3月25日に算出を開始した日経半導体株指数は先週末6.24％下落し10307.60ポイントまで下落。前場、引き続き半導体株が総崩れしていたことから、10000ポイントを割り込む公算は大きい。まだ、この指数に連動した金融商品は誕生していないことから参考程度の指数ではあるが、1月以降の東京市場をけん引していた業種のため、投資家マインドは悪化しそうだ。半導体株が下げ幅を縮小するような材料はとくに観測されていないことから、後場もTOPIX優位の地合いとなると考えられるだろう。

   
東証株価指数（TOPIX）は反発した。前引けは34.52ポイント（1.31%）高の2660.84だった。JPXプライム150指数は反発した。
 
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆2448億円、売買高は8億7879万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1487。値下がりは153、横ばいは12だった。
 
業種別株価指数（33業種）は電気・ガス業、海運業、空運業が上昇。鉱業は下落した。
 
個別では、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループなどメガバンクが高く、ファーストリテイリングも上昇。東京電力ホールディングス、関西電力など電力株が値を上げ、三井E&Sも値を上げた。中外薬、ネクソン、ニデックが買われ、霞ヶ関キャピタルも、FIG、イーレックス、共英製鋼も値を飛ばした。
 
半面、ディスコ、東京エレクトロンなど半導体製造装置関連の下げが目立つ。特にKOKUSAI ELECTRICの下げが顕著。ソフトバンクグループ（SBG）も軟調。さくらインターネットが売りに押された。TOWA、SUMCO、日産自、フジクラも下げた。