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反発371円高、半導体関連買われる
東証プライム市場(前引け)=反発371円高、半導体関連買われる

 
9日午前の日経平均株価は反発し、前日比371円78銭(1.35%)高の2万7946円21銭で終えた。3日ぶりに反発し、2万7900円台へと値を上げた。
前日の米株式市場は、米新規失業保険申請件数が増加したことから利上げペース減速に向けた期待が浮上しNYダウは上昇した。この流れのなか、東京株式市場も堅調な値動きとなった。半導体関連など主力ハイテク株が買われ、相場を押し上げた。
 
防疫規制の緩和で香港株の上昇が続いていることも追い風となり、じりじりと上げ幅を拡大した。
前日の主要な半導体関連株で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX)が2.7%高となり、東京市場でも半導体関連株の上昇が目立った。日経平均は前日におよそ1カ月ぶりの安値水準を付けていたため、値ごろ感からの買いも入りやすかった。
 
日本時間9日夜には、11月の米卸売物価指数(PPI)の発表を控える。来週13日には、11月の米消費者物価指数(CPI)の発表も予定されている。米インフレ動向を見極めたいと、買いに慎重なムードも残り、節目の2万8000円には届かなかった。
 
この日算出の日経平均先物・オプション12月限メジャーSQ(特別清算指数)の市場推定値は2万7576円37銭。
 
市場からは「SQ通過により需給面ですっきりし、米国株の堅調で買い戻しを誘ったようだ。ただ、日経平均は2万8000円に近づくと戻り売りへの警戒で上値が重くなるとみられる。後場は、来週に米11月CPIやFOMCなど重要イベントを控え、様子見ムードになるだろう」との声が聞かれた。
 
東証株価指数(TOPIX)も上昇した。
 
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆7106億円、売買高は6億2779万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1435、値下がりは320、変わらずは81銘柄だった。
 
 
業種別株価指数(33業種)では電気・ガス業、電気機器、精密機器などが上昇。鉱業、石油・石炭製品、水産・農林業は下落した。
 
個別では、武田が年初来高値を更新。レーザーテック、東エレクトロン、アドバンテストの半導体関連、トヨタ自動車やソフトバンクG、ファーストリテイリング、ソニーG、キーエンス、ファナック、TDK、村田製、ロームなどが高い。住友鉱、信越化、三井物産、三菱重など景気敏感株も堅調。任天堂、コナミG、カプコン、コーエーテクモなどゲーム関連の上昇も目立つ。業績・配当予想を上方修正したRSテクノ、NTTとの連携に関するリリースが材料視されたイマジカG、決算があく抜け感につながったBガレジ、レーティング格上げが確認されたフジクラ、証券会社が目標株価を引き上げた東北電力などは大幅に上昇。NRIとの資本業務提携を発表したキューブシステムも大きく上昇した。
 
 一方、軟調な原油市況を受けてINPEX、石油資源開発が下落。ENEOSホールディングスが安く、地合いが良い中にもかかわらず、メルカリ、NRIは逆行安。市場予想は上回ったものの減益決算や内容が嫌気された積水ハウスは売り優勢。トミタ電機、アイモバイルも決算で売られた。ラウンドワンは既存店売上高動向の鈍化が引き続き重荷になったもよう。

 
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